＜ｚａｋｚａｋより＞

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物語も佳境にさしかかってきたＴＢＳ系ドラマ「天皇の料理番」で、華族会館の料理人を演じている友人の俳優、城戸裕次が台湾から帰国した。

　今回、撮影してきたのは、新渡戸稲造のドキュメンタリーだ。３７歳になる城戸の精悍な顔つきが過酷なロケを物語っていた。新渡戸は台湾でのサトウキビ生産と製糖工場の近代化を提言し、アジアの砂糖産業に尽力した。その足跡を追う番組の主役として城戸を抜擢したのは、私がひいきにしている岩手めんこいテレビの工藤哲人プロデューサーだ。「城戸の顔つきは若い頃の口ひげをたくわえた新渡戸とよく似ているんです」と指名した。

　世界的ベストセラーの「武士道」に代表される新渡戸の生き方に心酔した工藤が手掛けるドキュメンタリー・シリーズは、これで第３弾となり８月下旬にＢＳフジで放送される予定だ。

　ところで、城戸から「新渡戸さんの遺品が大変なことになっています」と、驚くべき話を聞いた。青森県十和田市立新渡戸記念館が、今月末で閉館の危機に陥っているのだ。

　新渡戸は岩手の出身だが、幕末に十和田地域の干拓事業を行った祖父、伝（つとう）と、父の十次郎、そして稲造にまつわる資料８０００点を保存展示してきた。旧五千円札の肖像に使われた写真もこの記念館の所蔵品だ。「耐震強度が著しく危険」として今年４月から休館となっていたが、十和田市長は記念館の廃止、建物の解体を通告。職員は解雇されるという。

　一方で地元では、「まだまだ使える建物だ」「歴史的な文化遺産を守れ」と研究者やボランティアが立ち上がり、「待った」をかけているのだ。世界遺産登録問題も大切だが、国際連盟事務次長を務めた新渡戸の遺品がないがしろにされるのは、許せない！　何とかならないものか。　（出版プロデューサー）

＜転載終わり＞

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　新渡戸記念館が今月末で閉館の危機に瀕していることは何度も書きましたが、ｚａｋｚａｋでモッツ出版株式会社代表取締役の高須基仁氏も、閉館反対を訴えています。全国に閉館反対の波が広がっていますが、あと半月しかありません。何とか閉館は阻止したいのですが、市長側は依然として強硬です。予断を許さない状況が続いています。

・ｚａｋｚａｋ

＜日刊ゲンダイより＞

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オバマも宮崎駿も庶民的…一流の人の食事はなぜ質素なのか（リンク）

　わが国の首相を持ち出すまでもなく、成功者はグルメな店で毎晩美食三昧……。そんなイメージを持っていたが、ビル・ゲイツやスティーブ・ジョブズの食事はむしろ質素。成功したければ、彼らの食生活から真似た方がいいかもしれない。

「選挙は戦争だ。昔から戦争のときのメシはにぎりめしに決まっている。それをレストランで悠長にメシを食っているヤツなどは負ける。よく覚えておけ！」

　田中角栄は秘書にこう言っていたという。実際、にぎりめしだけで熾烈な選挙戦を戦っていた。

　成功者というと健啖家のイメージが強いが、最近はなぜか“食べない”人ほど活躍している。１日１食しか食べない経営者としては、ジャパネットたかたの高田明前社長（６６）や、星野リゾートの星野佳路社長（５５）らが有名。芸能界でもタモリ（６９）、ビートたけし（６８）、水谷豊（６２）、千葉真一（７６）らが１食派だ。彼らに共通しているのは、年齢より若く見えること。頭の回転も速い。

「そりゃそうです」と言うのは、「できる男は超少食」（主婦の友社）の著者でもあるジャーナリストの船瀬俊介氏だ。

「米マサチューセッツ工科大のガレンデ博士によって９９年に発見されたサーチュイン遺伝子（長寿遺伝子）は、カロリー制限でオンになることがわかっています。０９年には腹七分にしたサルが、好きなだけ食べたサルに比べて１・６倍長生きしたという報告も出ている。少食によって体はむしろ活性化されるようです」

　米国のオバマ大統領（５３）も１食しか食べない。米誌ニューズウィークによると、基本は夕食のみ。その献立も「サーモン、ライス、ブロッコリー」を長く続けている。昨年４月に来日した際、すきやばし次郎の寿司を半分残したというのは有名な話。もちろん、寿司好きというのは社交辞令で、次に韓国を訪問した際は「プルコギ好き」をアピールしていた。

　ロシアのプーチン大統領（６２）もあまり食べない。朝食は、ロシア伝統のカーシャ。これは雑穀のおかゆだ。昼食は食べず、メーンの夕食も肉はそれほど食べない。食べるにしても羊肉だという。

　ただし、米ロのこの大統領はなぜかソフトクリームには目がない。

　アニメ界の巨匠、宮崎駿（７４）も何十年も朝食抜きの生活を続けている。弁当箱にご飯、卵焼き、たくあん、ソーセージなどを入れ、それを昼と晩に２回に分けて食べる。

「３４歳で気象予報士に合格した女性は、少食を始めて試験勉強の暗記力が高まったと話していました。一流と呼ばれる人に少食が多いのは偶然ではないと思います」（前出の船瀬氏）

　アスリートの中にも朝食抜きが増えている。元スケートの清水宏保（４１）やサッカーの小野伸二（３５）もその一人で、朝食を抜くことで消化器の負担を軽くし、試合で力を発揮するためだ。

「１日１食はきついという人は、朝食抜きから始めたらいいと思います。〈３食しっかり食べる〉人で成功している人をあまり聞きません」（船瀬氏）

＜転載終わり＞

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 ＜転載終わり＞

　小食は長寿遺伝子と言われているサーチュイン遺伝子をＯＮにすると言われています。タモリさんやたけしさん、水谷豊さんなどは一日一食で有名ですが、確かに年齢よりも若々しく見えます。 芸能界やスポーツ選手に小食の人が多いとは知っていましたが、ビル・ゲイツやスティーブ・ジョブズ、オバマ大統領、プーチン大統領、宮崎駿さんなども小食とは知りませんでした。彼らは小食の方が体調が良いことを体験的に理解しているので、小食を続けているのだと思います。私も小食の方が体調がいいので、続けています。

　ただ、有名な大企業の部長や中小企業の社長などとも、何度も食事をしたことがありますが、ほとんどの人は健啖家でしたね。よく食べるし、贅沢でした。お酒もかなり強い人が多かったです。ハシゴもしていましたね。ですので、一日一食を続けている人はやはり少数派だと思います。どちらがいいかは自分でやってみると分りますので、関心のある方は試してみるといいと思います。少なくとも小食なら、体型は若いころとそれほど変わりませんので、スーツやジーパンがきつくて入らないということはありません。お腹の具合もいつもいいですし、風邪をひいても寝込むことは２０年間ありません。自分としては今の小食が気に入っていますし、合っています。当然肉は食べませんし、添加物の入った食品は極力摂らないようにしています。自分で栽培した野菜がメインですので、納得して食しています。

　１０日くらい前に仕込んだ梅酒に、少し色がついてきました。あと３ヶ月で飲めます（笑）　すべての食品を自分で作ることはできませんが、味噌や梅酒、漬物くらいは自分で作るようにしています。米と野菜は仕事なので、当然作ってますので、自分で食べる分の７割以上は自給できています。時間があれば豆腐やこんにゃく、納豆なども作りたいですが、今はできそうにもありません。また、自分で作る料理は安心して食べられるので、９割は自分で作って食べています。家内がいる時でも、私が作ることが多いです。

　明日は６月のひふみ農園実習会です。今晩はひふみ農園宿泊施設に泊まる会員さんが来ますので、ひふみ野菜で料理を作ろうと思います。ナスやピーマン、シシトウなどの夏野菜が実りはじめました。ジャガイモも掘ればいくらでもあります。いずれひふみ農園を全国に展開していきたいと考えていますが、今年は無理だと思います。まだ具体的には決まっていませんが、北海道と九州が気になっています。今晩の宴会でみんなの意見を聞いてみたいと思います。

・日刊ゲンダイ

＜ＮＨＫニュースより＞

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＜徳間書店より＞

日月神示　覚醒と実践

天変地異を乗り越え、神仕組みへの正念場

中矢　伸一/著

発売日：2015年06月17日
ISBN：978-4-19-863961-7
判型/仕様：四六判
定価：本体1,600円+税

いよいよ目覚めの噴火が始まった！日月神示は天変地異や異常気象、「闇の勢力」による人口淘汰計画などを浮き彫りにしてきたが、2015年からが大変革の正念場だという。大淘汰の波を逃れるためのそのキーワードは「実践」。これからは日月神示を「読む」「知る」だけでなく、「実践」することが、淘汰されるか、されないかの分かれ道となるのだ。本書は日月神示研究の第一人者の中矢氏がいま伝えたいメッセージと実践に移すための書。

第１章 「迫りくる天変地異を知る」
　世界は温暖化ではなく、実は寒冷化へと向かっている
　マイケル・クライトンの死の真相とは？
　太陽と連動して地球でもポールシフトが起こる
　世界を揺るがす感染症騒動はマッチポンプのゲーム
　予防接種の橙的なキャンペーンに要注意
　ほか

第２章 「世界支配『本当の構造』を知る」
　秘密結社のさらに上に立つ「奥の院」は実在する
　Ｅ・ロスチャイルド氏からいただいた手紙
　国家予算外産業育成特別管理資金とは何か？
　人民解放軍のスポンサーは中国国民ではなく共産党政府
　ほか

第３章 「医療と食の『闇と真実』を知る」
　無意味な薬が逆に自己免疫力を下げる
　患者に薬を出さないと病院は経営できない
　日月神示には食に関する「七つのポイント」がある
　電子レンジは活性酸素の発生を促進する危険な代物
　闇の勢力の上層部は市販の食品を一切食べない
　ほか

第４章 「常識を変える『超技術』を知る」
　シェールガスやメタンハイドレートは次世代資源ではない
　水を劇的に変えてしまう『π（パイ）技術』は世界を救う
　熱を出さない発電システムを生み出す超技術
　放射線という存在こそ人類のＤＮＡを修復する財産

第５章 「新世界秩序は日本が中心と知る」
　ポールシフトを予見していた日月神示
　３０００以上のパラレルワールドが実際に存在する
　対米従属を反省し独自の平和外交を進めること
　「てんし様」とは天皇のことであると理解する
　重要な法案は米国ではなく闇の勢力の意向で来まる
　ほか

　中矢代表の新刊が６月１７日に発売となりました。さっそく読んでみましたが、とても読み応えのある内容でした。『玉響』の読者であれば、知っている内容もあると思いますが、一冊にまとまっているので、全体像が掴みやすいと感じました。特に闇の勢力について、かなりつっこんで書かれていますので、信じられないと思う方もいるかと思います。

 この本は日月神示を実践する上でのノウハウ本ではありません。おおまかな指針は書かれていますので、本の内容を理解すれば、自分で実践方法を見つけることができると思います。人それぞれにメグリもお役も違いますので、日月神示を指針として、自分なりの実践をしていくことが大事かと思います。

おおまかな指針を上げておきます。

・神示を熟読して肚に入れること

・神を祀ること

・食を正すこと

・農に帰ること

 明日は中矢塾ですね。この著書でも書けないような内容は、中矢塾でしか聴けませんので、今から楽しみです。

＜live door News　より＞

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近年の健康食ブームで、毎日の食生活に野菜や果物をふんだんに取り入れる人が増えましたね。

それは素晴らしいことですが、あなたは購入した野菜や果物がどこでどう栽培されたか調べたことはありますか？

もし、あなたの食べているものに農薬や殺虫剤が多量に使われたり、遺伝子組み換え食品だったりして、安全とはいえなかったら……。

そこで今回は、海外の健康・医療系メディア『Prevention』の記事などを参考に、オーガニックのものを購入すべき野菜と果物をご紹介しましょう。

■1：ニンジン

「ニンジンなら、実の部分に直接殺虫剤がかけられてないわよね……」と油断するのは待った！

土中で育つ根菜類は、土から多くの水や栄養素を取り込んでいます。だからこそ、オーガニック栽培で土壌が安全でなければ、不純物を実の中に取り込んでしまう可能性も大。

農家から直接買う場合でも、栽培の仕方を尋ねてみることをオススメします。

■2：リンゴ

栄養たっぷりの美味しいリンゴ。特に皮の部分にはたくさんの栄養が詰まっているといわれ、皮を剥かないでそのまま食べる人も多いのですが……。

リンゴの栽培には多くの殺虫剤が使用される場合も多いとか。特に輸入ものは、輸送時にまた殺虫剤や消毒剤をかけられる場合が考えられるので要注意です。

洗ったくらいではなかなか落ちないそうですよ！　また、皮を剥いても実に影響が出ている場合も多いそうなので、オーガニックのものを購入したいですね。

■3：イチゴ

米国では毎年“ダーティーな野菜＆果物”のNO.1に選ばれる常連がイチゴ。可愛らしい形と甘い味が大人気ですが、実はオーガニックでなければこれも危険！

皮がないうえ、実にポツポツと種があり洗いにくいので、やはり殺虫剤や農薬を一緒に食べることになりそうです。

■4：セロリ

スーパーで何気なく耳にした会話。お母さんが「うちの子、これを1本このまま食べちゃうのよね～」とビニール袋に入った市販のセロリの束をカートに入れていました。

一見、健康そうなセロリですが、これも皮がなく、やはり殺虫剤がたくさん表面についていて、米国農務省にもマークされている野菜だそうです。しかも、表面に繊維がたくさんあり非常に洗いにくいのも特徴。

セロリの栄養を摂りたい場合は、オーガニックのものを購入してくださいね！

■5：チェリートマト

病気予防など、健康にさまざまな利点を持つ美味しいトマト。特に可愛らしいチェリートマト（プチトマト）はサラダには欠かせない夏らしい食品ですよね。

しかしチェリートマトも、表面に付着した殺虫剤が落としにくい野菜の1つだそうです！　米国農務省のテストではなんと13種の殺虫剤が検出されたとか。日本で許可されている薬剤の種類は違う場合もありますが、殺虫剤は殺虫剤！

これもオーガニックが安心ですね。

以上、オーガニックのものを購入すべき野菜と果物をご紹介しましたが、いかがでしたか？

『WooRis』の過去記事「エッ…これが不妊の原因に!? 健康と思いきや“かえって危険”な食品とは」でもご紹介しましたが、野菜や果物は健康でも、それに付着する殺虫剤や農薬は不健康この上なく、さまざまな病気や症状をもたらします。

真の健康美を目指すなら、栄養分だけでなく、栽培方法までもっと目を向けてみてくださいね！

＜転載終わり＞

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　農薬が良くないことは誰でも知っていますが、実際購入すると

なると、スーパーで買うのがほとんどだと思います。

　また、無農薬の野菜を買いたくても専門店でないと売っていませんので、

忙しい中での買い物ですと、やはりスーパーということになると思います。

　日本では農薬栽培が９９．８％ですから、ほとんどの人は農薬野菜を

食べざるを得ない状況です。大手の野菜宅配のらでっしゅぼー○や

大地を守○会、オイシッ○スのＨＰには「できるだけ農薬を減らす」と

ありますので、農薬は使っているということです。

　また、ＪＡＳ規格の有機野菜も農薬を使っていますので、無農薬野菜を探すのは

至難の業です。

　ナチュラルハウスに行くと、ほとんどは農薬使用の有機栽培ですが、中には

農薬不使用と書かれた野菜があります。これは農薬が使われていませんので、

安全な野菜です。ただ、農薬不使用の野菜は、全体の１割以下ですので、

探せたらラッキーということになります。

　農薬野菜を食べたとしても、すぐにガンになったりすることは

ありませんので、ほとんどの人は気にもとめていないと思います。

ユーザはとにかく安くて、見た目の綺麗な野菜を望んでいますので、

生産者は要望に合った野菜を提供しているという構図です。

　日本は１９６２年以降、野菜に関税はかけていませんので、

５０年前から野菜の市場は開放されています。ＴＰＰが締結されたとしても

野菜農家にとっては、まったく影響はありません（米農家は打撃が

大きいですが）。すでに中国などから大量の農薬野菜が輸入されて

いますが、あまりスーパーなどには出回っていません。にんにくや

マツタケなどは中国産が多いですが。

　日本のユーザは中国産の野菜は買いませんので、大量に輸入された中国野菜は

レストランなどの外食産業に卸されています。安い価格のレストランは

中国野菜を使っているケースがほとんどです。中国よりも日本の方が

圧倒的に農薬を使用しているので、本当は中国野菜も日本の野菜も

似たようなものなのですが。　今まで日本は世界一農薬を使っていましたが、

一昨年から韓国にトップの座を渡しました。

　とにかくユーザは安さを求めているので、安い野菜、安いレストランに

殺到します。業界はその要望に沿った商品を提供しているという構造です。

　その結果、ガンなどの病気になり、多額の費用が発生しているのが

現状です。安いけど危険なものは、後々高額な出費が跳ね返って来ます。

長い目でみれば、かえって損をしているという何とも皮肉な結果になっています。

　日本は自由な国ですから、安い野菜を選ぶのも自由ですし、安い

レストランで食べるのも自由です。便利ということで、コンビニの

弁当やおにぎり、菓子パン、カップめんを食べるのも自由です。

ただ、将来的にトラブルが発生する可能性があるということです。

とてもシンプルです。

　今日から７月です。早いもので、今年も半年が過ぎました。

毎年のことですが、あっと言う間ですね。光陰矢の如しです。 

　今月もイベントが多いですね。来週は関東＆中部　日月神示

輪読会・神社巡りが名古屋でありますし、１９日はひふみ農園の収穫祭、

２６日にはエイヴリ・モローさんの講演会があります。

　今日は雨ですので、作業はやりにくいですが、野菜はグングン育ちます。

ナスやトマト、ピーマン、キュウリ、シシトウ、スイカとカエルたちが喜んでいることでしょう。

・live door News

＜ｚａｋｚａｋより転載＞

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上海株式市場は１０日午前も前日に続き大幅高となったが、強権的な株価維持策で中国市場のゆがんだ実態が白日の下にさらされ、習近平政権が失った信頼は計り知れない。取引停止中の銘柄が“時限爆弾”となり、暴落モードが長期化するとの見方もあるなか、アジアインフラ投資銀行（ＡＩＩＢ）で存在感を高め、人民元を国際通貨化として認めさせようという習政権の野望も、株バブルとともに崩壊寸前だ。

　上海総合指数は９日に５・８％高の上昇となり、１０日午前も一時６％を超える大幅高で推移した。

　上昇の背景には当局の介入があった。９日には公安当局の幹部が証券当局に乗り込んだ。新華社電によると、中国公安省の孟慶豊（もう・けいほう）次官が調査チームを率いて中国証券監督管理委員会に出向き、同委員会と合同で「悪意のある」空売りに関して捜査することを決定。違法行為に対して厳罰で臨む姿勢を示した。

　当局のコワモテもあってか、市場は反発したが、実際には上海証券取引所のショートポジション（売り持ち）はごくわずかで、ブルームバーグは「間違った犯人捜しに当局躍起か」と冷ややかだ。

　国有資産監督管理委員会は９日、地方当局に対し、管轄の国有企業が上場企業の株式を買い増した状況を毎日報告するよう求める通達を出した。株を買わない国有企業を浮き彫りにする狙いで、事実上国有企業に買い増しを迫った。

　当局は株価維持になりふり構わないが、市場に下げ止まり感はみられない。９日には上海と深●（＝土へんに川）の両市場で全体の半数を超える約１６００銘柄が取引を停止、「潜在的な売り圧力を抱えており、取引が再開されれば売り浴びせを受ける」（銀行系証券）と警戒する。

　共産党中央宣伝部は国内の報道機関に「株式市場の問題が政治化するのを回避し、（批判の）矛先が共産党や政府に向かうのを防げ」と指示する緊急通達を出した。

　通達は（１）株式市場と政治を関連付けるな（２）株価の上昇や下落を冷静に、客観的に報道せよ（３）株価の動向を投資家が理性的に受け止めるよう世論を導け（４）誇張せず、評論記事は慎重に発表せよ（５）経済政策の成果を宣伝し、中国経済の先行きを前向きに伝えよ－などと指示している。

　ただ、投資家が冷静さを失うほど投機をあおったのは習政権自身だ。

　週刊東洋経済元編集長の勝又壽良氏は「不動産バブル崩壊を受けて、人民日報などが株式投資をあおった責任が重い。中国政府は間違った政策を、別の間違った政策でカバーしようとしているが、中国経済の基盤が変わらないので、政策失敗による損失は拡大していく」とみる。

　損失を被った個人投資家の政府への不信感がくすぶるなか、社会秩序の動揺が現実味を帯びてきた。証券監督管理委員会前では８日、株取引で数千万円を失った投資家らが特定の企業の名前を書いた紙を掲げ、株価暴落への不満を口々に訴えた。１５０万元（約３０００万円）損したという女性（５３）は「私たちの損害の責任追及を政府にしてもらいたい」と訴えた。インターネット上では「（政府に）だまされた」との書き込みも相次いだ。

　標準的な市場経済と大きくかけ離れた中国当局の姿勢が明るみに出たことは、アジアインフラ投資銀行（ＡＩＩＢ）設立や現代版シルクロード経済圏構想「一帯一路」などの政策を打ち出し、国際金融の世界で存在感を示そうとしている習政権にとって大きな痛手だ。

　人民元をドル、ユーロに続く国際通貨にするという野望の実現も遠のきそうだ。ブルームバーグによると、野村ホールディングスの中国担当チーフエコノミストは、株価暴落を受けて、政策当局者が海外への市場開放に及び腰になる公算が大きいと指摘した。株価急落に見舞われている中国が資本自由化のペースを緩めれば、国際通貨基金（ＩＭＦ）が今年行う特別引き出し権（ＳＤＲ＝ＩＭＦ加盟国が資金を引き出す権利）の通貨バスケット見直しで人民元が採用される可能性が低下するという。

　前出の勝又氏は警鐘を鳴らす。

　「“社会主義市場経済”なるものを掲げて、国家があらゆる面で経済活動へ干渉する中国のやり方は、世界共通のルールから著しく逸脱している。世界の金融市場関係者は習政権の政策マネジメント能力に疑問を持っており、市場リスクの主役はギリシャから完全に中国に移っている」

＜転載終わり＞

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　今回の騒動は、中国が人民元を通貨バスケットに組み入れたいという思いから始まっています。通過バスケットに採用されるためには、上海市場を自由化する必要があったため、昨年１１月より香港市場経由で中国株を購入できるように解禁しました。この市場開放が後々大問題となってきます。

　昨年１１月時点では上海市場はまだ２７００ポイントくらいでしたが、その後見る見るうちに上昇し、今年５月には５０００ポイントを超えました。以前から、こんなに急上昇するのは何かウラがあると思っていましたが、やはりそこにはウォール街がいたのです。こんな大きなチャンスをウォール街が見逃すはずはありません。香港経由でウォール街が大量の株を購入したため、上海市場は上昇していきます。それを見た個人投資家が、借金をしてまで投資をはじめたのですから、上海市場はうなぎ登りでした。そして今年の５月には５０００ポイントまで上がりましたが、それを頂点として、今度は一気に下がり始めたことは衆知の事実です。昨年１１月ころ、まだ中国株が安い内に大量の株を買っておいて、約二倍の５０００ポイントまで達したら、一気に売ったのですから、ウォール街としては笑が止まらないでしょう。

　安い内に買って、高くしておいてから売るという古典的な手段に、中国もハマッてしまったということです。中国は日本のバブルを相当研究していると言われていましたが、まんまとカモにされてしまいました。日本もアメリカにコテンパンにやられ、２０年以上低迷していますが、安倍首相の政策でようやく上昇の兆しが見えています。

　今回は５０００ポイントまで買い上げて、頂点に達したら、一気に売りぬくというシナリオが初めからあったと思います。中国政府は慌てて１３００銘柄の売買を停止し、５％以上保有する大株主に半年間の売りを禁止するというあり得ない手段を講じました。ところがパニックに陥っている個人投資家の売りは止められず、６月の最高値の３割も暴落しています。ウォール街としては、一番高いときに売りぬいていますので、あとはどうなろうと知らん顔です。

　中国は不動産バブルがはじけてしまったので、株の方に国民の目を向けさせる政策を取ってきましたが、裏目に出てしまいました。中国経済は減速していますので、ＡＩＩＢで資金を集めようとしましたが、今回の中国政府の失策で、世界からはやっぱりねと、呆れられています。

　社会主義と資本主義のいいとこ取りをしていると自信満々だった中国ですが、ここに来て、限界を見せています。二律背反した制度を同居させることの間違いを、今回は自ら証明してしまいました。中国が世界覇権を握ると言って来た日本の評論家たちも、皆ダンマリです。

　不動産もダメ、株もダメ、ＡＩＩＢもダメという八方塞の中国は、これから長期低迷になっていくと思います。すべての矛盾が現れて来ていますので、暴動もさらに多くなると思います。今でも年間１０万回も暴動が起きていますが、３０万回、１００万回となっていくと思うと、恐ろしい国だと改めて感じます。

　「悪も善も、もう隠れるところ無くなるぞ。」（『黄金の巻』第三十帖）

＊本日は名古屋で関東・中部合同　日月神示輪読会＆神社巡りが開催されます。快晴に恵まれ過ぎて、暑いかと思いますが、楽しくやってください。今回は参加できずに残念です。またお話しを聞かせてください。今日も弥栄

・ＺＡＫＺＡＫ

海外で流行のスイーツが紹介されるや長蛇の列ができてしまう昨今。ですが、アナタは日本人が欧米人と同じ食生活をしていると健康上とてもヤバイ問題があったことをご存じでしたか？

じつは、欧米と日本人では根本的に違っている点が3つあり、そのため、同じような食生活をしていると、日本人のほうが不調に陥ることが多かったのです。

●内臓の作りが違う？

日本人は欧米人にくらべ便秘の人が多いと言われています。これには、米食文化によって腸が長くなったためという説や、軟水と硬水の違いなど諸説あります。

いずれの場合であっても、便秘がちな人が肉食をすると、とくに肉は腸の中で滞在する時間が長いため、だんだん腸内での腐敗が進んでしまいます。

分解吸収しきれなかったタンパク質やアミノ酸から、悪玉菌の働きによってニトロソアミンなどの有害な毒素が発生するのです。

ちなみに、腸管や胃壁のあたりで（食べたものが）腐敗すると、そこから腐敗ガスが発生し、周囲の細胞を傷つけはじめます。近年日本人に胃や大腸ガンが多いのはこのためだとも言われています。

●骨が違う

パッと見てわかるように、欧米人と日本人では体格（骨格）が違います。たとえば頚椎ですが、日本人はこの首の骨が小さく、したがって脊髄神経のとおる穴も小さめです。そのため、2～3時間首を動かさずに勉強や仕事をしていると、血流が悪くなり頚椎への圧迫で視力が落ちてきてしまいます。

ところで、カルシウムは砂糖を摂取したときに最も多く消費されるミネラルだと言われています。その点、骨格からわかるように欧米人はそもそも体内に多量のカルシウムを蓄積しています。つまり、甘いものを少々多めにとっても日本人ほど悪影響が及ばないのです。

●土壌が違う

そもそも欧米と日本では地質そのものが違っています。たとえば、アメリカの大地にはカルシウムが多く含まれています。必然的に、そこからとれる作物にはカルシウム量が多くなります。穀物であれば、それを食べる牛や豚、ひいては、加工されるハンバーグに至るまで、自然とカルシウム含有量が多くなるわけです。

こうして、意識しなくてもカルシウムが多く摂取でき、根本から骨太な身体が作られていくのです。

では、日本人はいったいどうしたらよいのでしょうか。常に便秘薬とカルシウムのサプリメントでも飲んでいればよし！ とは思っても、なんだか不健康そうですよね…

やはり日本人には「和食」なのです！腸の動きが良好であれば、たとえ長さがどうあれ排便だってスムーズになります。

和食は、味噌醤油をはじめ、納豆や漬物などからすぐれた善玉菌をふんだんに摂取することができる優等生です。つくだ煮などからはカルシウムだってたくさん摂れます。

世界文化遺産として世界的注目度も大幅アップした和食をあらためて身近なものとしてとり入れてみませんか！

＜転載終わり＞

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　食の欧米化が原因で、日本ではガンや脳卒中、心筋梗塞などで亡くなる人が、戦後激増したことは誰もが知っていますが、現在も特に改善の傾向は見られません。肉食や食品添加物がてんこ盛りのコンビニ食品なども、減ることもありません。肉や食品添加物を摂取したとしても、すぐに病気にはなりませんので、病気になるまでは続けるということのようです。

　病気になってから、対応策を考えるという姿勢でも仕方無いのかも知れませんが、脳卒中や心筋梗塞の場合は、突然死に至るケースも多いですので、大きな賭けともいえます。日本は自由な国ですから、何を食べようと自由です。何でも好き勝手に食べてもいいですが、食は必ずその人に還って来ます。食というのはとても平等ですね。日月神示にも食に関することが多く出てきますので、自分なりに実践するのもいいと思います。

＊毎日暑いですが、今のところエアコンを点けなくても大丈夫です。無農薬のひふみ野菜とひふみのお米で作る料理は美味しいですし、身体にもよいようです。この時期はπの製品も多く摂るようにしています。今週末はエイヴリ・モローさんの講演会がありますので、体調を整えて参加したいと思います。夏場は暑気払いのお誘いがとても多いですが、すべてには参加できません。今日は新宿で以前勤めていた会社の方々との飲み会です。『パイ源』と『Ｐ・マリンソルト』は用意しました。今日も暑いですが、楽しくやりたいですね。　弥栄

・live door News

＜ロイターより＞

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［北京　２４日　ロイター］ - 財新／マークイットが発表した７月の中国製造業購買担当者景気指数（ＰＭＩ）速報値は４８．２で、昨年４月以来の低水準だった。５カ月連続で景況改善と悪化の分かれ目となる５０を下回った。

ロイターがまとめたエコノミスト予想は４９．７で、６月の４９．４（改定値）からの上昇を予想していた。

７月の生産指数は４７．３と、昨年３月以来の低水準。６月に上昇していた新規受注指数と新規輸出受注指数は、７月は低下した。

キャピタル・エコノミクス（シンガポール）の中国担当エコノミスト、ジュリアン・プリチャード氏は「きょうのＰＭＩは、このところの景気回復の勢いが７月に外需の鈍化によって失われた可能性を示唆している」と指摘。「調査ベースというＰＭＩの性質を踏まえると、６月以降の株価下落を受けた心理悪化がきょうの数字に偏った影響を与えている可能性は排除できない」と述べた。

製造業の低迷を受け、中国当局がさらなる緩和に踏み切るとの観測が広がる可能性が高い。

今月のロイター調査によると、エコノミストは年末までに２５ベーシスポイント（ｂｐ）の追加利下げが行われると予想。また預金準備率の引き下げも実施されると予想している。

ＪＰモルガン（北京）のエコノミスト、Zhu Haibin氏は２２日、「中央銀行（中国人民銀行）は下期も金融緩和政策を維持し、流動性をコントロールするためさまざまな異なる措置を実施するだろう」と述べた。

金融情報誌を発行する中国の財新伝媒は、英ＨＳＢＣ(HSBA.L)からスポンサーを引き継ぎ、今回初めてＰＭＩを公表した。

＜転載終わり＞

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　中国の７月の財新製造業ＰＭＩは、予想に反して４８．２と下落しました。ＰＭＩは５０を下回ると、「経済活動縮小」と言われていますが、すでに５ケ月連続５０を下回っています。

　また、上海株は中国共産党のなりふり構わぬ市場統制強化により、暴落に歯止めがかかって来ていますが、現在は小康状態にあると言えます。

　中国のＧＤＰは７％増と発表されていますが、実際は成長どころかマイナスに陥っているとも言われています。中国が発表するＧＤＰに対しては、欧米などから疑問視されていますが、鉄道貨物輸送量が２０１４年初め以来、下がり続けている状況からしても、実体経済は減速していると考えられます。

　現在は株価が４０００ポイントをキープしているので混乱は収まって来ているのでしょうが、今後２，３ヶ月が山場だと思われます。共産主義と資本主義のいいとこ取りで発展して来たと言われている中国ですが、潜在的に火種を内包しています。それが大火事となるのか、とりあえず収まっているのか大きな節目に差し掛かっています。

＊本日は午後から東京でエイヴリ・モローさんと中矢代表のジョイント講演会が開催されます。モローさんと中矢代表の対談記事を読むと、モローさんは日本人でも知らない古史古伝について恐ろしく詳しいことが分ります。いよいよ外国から日月神示が評価される時が来たようです。講演会が楽しみですね。会員の皆さん、後ほどお会いしましょう。

・ロイター

＜ｚａｋｚａｋより＞

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 上海暴落ショックがまた世界の市場を襲った。前日に６％超下落した上海総合指数は１９日午前も下落して取引された。東京市場も売り優勢で、日経平均株価は続落して午前の取引を終えた。

　午前の終値は、前日終値比１０５円９７銭安の２万０４４８円５０銭。

　前日の上海総合指数は６・１５％安い３７４８・１６で取引を終了。１日あたりの下落幅としては７月２７日以来の大きさとなった。停止されていた一部の信用取引が再開され、「空売り」できるようになったことで多くの銘柄が売り込まれた。

　続く米市場でダウ工業株３０種平均は３３・８４ドル安の１万７５１１・３４ドルと４日ぶりに反落した。

　この日の東京市場も、朝方から主力銘柄に売りが先行。取引が始まった上海株が一時２％超下落したこともあって日経平均は下げ幅を広げた。

　「２万０５００円を下回る水準では押し目買い意欲も強い」（市場筋）ものの、天津の爆発事故の経済影響など中国リスクが意識されている。

＜転載終わり＞

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　長いこと更新できずにすみません。仕事などが立て込んでいまして時間が取れませんでした。

　６月の上海市場の暴落から、中国経済は真っ逆さまに落ちていっています。共産党政府はなりふりかまわぬ対策を打っているので、なんとか４０００ポイント近くまで持っていっていましたが、この２日間で再度１０％ほど下げました。

　このまま３５００ポイントをキープできれば、大きな混乱はないと思いますが、政府は毎月５兆円も買い支えているので、いつまで資金が持つかが鍵です。

　更に中国にとって痛かったのは、天津の大爆発です。まるでこの大爆発が合図であるかのように、欧米のファンドが株などの人民元資産を投げ売っています。ジョージ・ソロスも保有するアリババなどの中国株の殆どを売却しました。フィナンシャルタイムズ８月１８日電子版によると、人民元資産（株、債権、投信、通貨）は投げ売り状況になったそうです。それで１０％も下げたわけです。共産党政府も必至で買い支えますので、すぐに３０００ポイントを切ることはないと思いますが、欧米が一斉に手を引いているので暫時下落していくと思います。

　ソ連がチェルノブイリ原発事故をきっかけに崩壊したように、天津大爆発以上の巨大爆発が再度起これば、中共も崩壊の道へと進む可能性が高いです。現行の共産党支配は中国国民にとっても良いことはないので、崩壊もすべてが悪いということではないと思います。長い目で見れば、中国人にとって、共産党支配から独立することが初めの一歩だと思います。もっとも、中国のような国は、４０００年間独裁政治でしか国の体裁を保つことができなかったという歴史がありますので、何ともいえないところですが。

＊最近は異常な暑さもなくなり、少しほっとしています。お盆明けから秋風が吹くようになって来たので、今年も秋や冬が早く来るように感じます。昨年から１ヶ月ほど季節が前倒しになって来ています。「地軸が動いたのかも？」とスタッフと笑っています。

　今年は５月から高温が続きましたし、８月半ばで秋の気配ですので、冬も早いように感じます。ですので、種蒔きも早め早めでやって行こうと思っています。土作りなどの準備はほぼ終わったので、あとは蒔くだけです。今日は追加の空芯菜を蒔こうと思っています。

　今年に入り変化が激しくなってきています。２０２０年の子の年に向けて、変化は更に激しさを増すものと思われます。日月神示を軸として日々歩みたいと思うこの頃です。

・ｚａｋｚａｋ

＜Live door news　より＞

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30代後半～40代に差し掛かると、体が「アレ、何か今までと違うな……」と感じることも多いもの。疲れが取れにくくなったり、風邪を引きやすくなったりすると、心配になりますね。

そうなると俄然気になってくるのが今後の健康。周囲にも“がんを患った”、という話を聞くようになり、慌ててヘルシーな生活習慣を取り入れようにも、何から手をつけていいか……なんて困っていませんか？

そこで今回は、海外の健康・環境系情報サイト『Rodale Wellness』の記事を参考に、今すぐ始めたい“がんの可能性を低くする”生活習慣をご紹介しましょう！

■がん予防11のポイントはコレ

不健康な生活をしていてもがんにならない人もいれば、健康的な生活をしていたのに……という場合もあります。でも、健康的な生活を送ることで、がんになる確率を下げることはできます。

下記のような点に注意しながら、生活を改善してみましょう。

（1）禁煙する

（2）アルコールは1日グラス1杯

（3）週6日、1日30分ずつエクササイズ

（4）ストレス解消の方法を見つける

（5）十分な睡眠時間をとる

（6）体重を標準以上に増やさない

（7）砂糖の摂取量を減らす

（8）色とりどりの野菜や果物を食べる

（9）化学調味料をなるべく使わない

（10）オーガニック食品を購入する

（11）高脂肪食品を避ける

上記の点は、どれもが健康を守る上で大切なこと。がんを防ぐ生活習慣は、すなわち他の病気を防ぐ習慣でもあるのです！

どれも少し頑張れば生活に取り入れられることです。「コレとアレをしよう」ではなく、全部取り入れてみると、より効果があると思われます！

■エクササイズを生活に取り入れるヒント

さて、上記の中で“エクササイズをすること”は、がん予防にオススメと紹介しましたが、ほかにも、ストレス解消、体型維持・体重管理、睡眠促進、脳の活性化など、さまざまな利点があり、長寿にも繋がるというのです。

そこで、海外の医療・健康系情報サイト『WebMD』の記事を参考に、エクサイズを毎日の習慣にするためのヒントをお伝えしましょう！

（1）無理のない運動量とゴールの設定

激しいエクササイズをすればいいわけでもありません。自分の運動能力を現実的に把握し、無理しないで楽しめる程度の運動量から始めましょう。ゴールを設定すると励みになります。

（2）目指すは週150分

上には1日30分、週6日と書きましたが、米国政府機関の目安としてのガイドラインは週150分。1日30分、週5日で十分です。

（3）友達や家族と一緒にする

1人だと「今日はめんどくさいな……」と思ってしまっても、エクササイズ仲間がいることでさぼりづらくなり、また時間が過ぎるのが早く感じます。

（4）ガマン強く続ける

1回2回エクササイズをしたからといってナイスボディになるわけはありません。続けるからこそ結果が出ることを忘れず、ガマン強く行ってみてくださいね。2ヶ月も経つとかなり違っているはず。

以上、がんを予防する方法と、健康の基本であるエクササイズを習慣にするヒントをお伝えしましたが、いかがでしたか？

ヘルシーな食生活やエクササイズはライフスタイルの一部。コツコツと続けていると、体も締まり気分もよくなって、もう二度と不健康な生活には戻れませんよ！

＜転載終わり＞

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　健康維持の秘訣を１１項目挙げていますが、一般的に言われている内容ではないかと思います。これらをすべて実践できている人は少ないと思いますが、自分のできる範囲でやればいいと思います。

　ただ、（9）化学調味料をなるべく使わない　　（10）オーガニック食品を購入する　　（11）高脂肪食品を避ける　といのはあまり難しくはないので、まずは実践するとよいと思います。　

　というのは、昨年から赤城ではミツバチやクワガタ、カブトムシ、セミなどが今までの１／５くらいに減ってしまっています。今まではひふみ農園のスイカ畑に、クワガタやカブトムシが毎年来ていましたが、今年はついに１匹も見ませんでした。カナブンも１匹も来ていません。ミツバチもかなり少なくなってしまっているので、トマトの受粉も上手くいきません。花はたくさん咲いているのに、実は全然ないという株も多くなっています。セミも畑の近くはかなり少ないですが、住宅付近ではよく鳴いています。赤城より東京三多摩の方が数倍多くのセミが鳴いているという逆転現象が起きています。農薬や除草剤成分が強くなったため、田舎よりも東京の方にセミが多いのです。ひふみ農園では農薬は使いませんが、周りでは普通に使っているので、ウチだけではどうにもなりません。

　昨年から農薬や化学物質がかなり強化されると言われていましたが、赤城を見る限りそれは実行されて来ていると実感します。ミツバチやクワガタ、カブトムシ、セミなどは農薬や除草剤の成分が強化されたため少なくなってしまったと思われますが、強化された農薬が使われた野菜や米を人間は食べています。人間は虫たちと違って、すぐに死ぬことはありませんが、ガンなどの病気に罹る確率が高くなると思われます。まったくすごい時代になって来ました。何を食べるのも自由ですが、数年後に後悔しないよう気を付けたいものです。自己責任の時代になりましたね。

・live door news

＜ live door news　より＞

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「記録は塗り替えられるためにある」スポーツ競技をはじめ、他人と競うことに意味のある種目においては、喜ばしい記録更新。でも、こちらは歓迎しないもの。2015年7月、「人類史上最も暑い30日間」を私たちは経験していた。

アメリカ海洋大気庁（NOAA）の発表によれば、観測史上最も暑い7月となり、1880年まで遡って記録されているデータから見ても、「2015年が最も暑い年となることは間違いない」そう。今年に入り1月から7月まで、すべての月で観測開始以来の平均気温を突破。地球上の陸と海の表面気温を観測しているデータから見ても、今年の数値はずば抜けている。
実際に気候データだけで比較すると石器時代以降、地球の歴史の中で最も暑い夏である可能性もあるんだとか。つまり、人類史上経験したことのない「暑さ」を我々は体験したことになる。

2015年7月は、アメリカだけでなく世界的に異常気象に見舞われた。もちろん日本も。ヨーロッパ南部では、連日40℃を超える猛暑が続き、イラン南部では最高気温が74℃にまで達したという。インドやパキスタンでは熱波が発生、死者は2,000人を超えた。また、カリフォルニアのヨセミテ国立公園では、7月に積雪を観測している。

では、これだけ気温が上昇した理由はどこにあるのか？その原因と考えられているのが「エルニーニョ」だ。
太平洋赤道域の日付変更線付近から、南米ペルー沿岸にかけての広い海域で海面水温が平年に比べて高くなるこの現象。ひとたびエルニーニョが発生すると、世界的な異常気象を起こす原因になると考えられている。1992年、1997年、2002年と、過去にも世界各地で甚大な被害を与えてきた。

最も深刻だった1997年、世界中で猛威を振るったエルニーニョにより、およそ35億ドル（約4,170億円）の被害総額、また死者数は全世界で約23,000人にも及んだ事実を引き合いに、今年もそれに近い影響が起る可能性を「Vox」は、海面水温上昇のメカニズムと共に示唆している。

また、NOAA科学者のJake Crouch氏も、「CNN」の取材に対して、エルニーニョによる被害が来年の春先まで続くと断言。山火事や干ばつ、巨大ハリケーンや、大雨への被害に警鐘を鳴らしている。

「この夏のエルニーニョによる影響は、間違いなく今年の冬から2016年の春先まで、北半球に影響を残すはずです。春先にまで影響を与える確率は少なくとも85%以上と言えるでしょう」

8月も残すところあとわずか。これからは台風にも十分な注意が必要なシーズン。まだ、先の長い話ではあるけど、冬には大雪の警戒もあるだろう。もはや、我々は“異常”とは呼べない時代を生きているのだから。

 Reference：NOAA , Vox , CNN.com

＜転載終わり＞

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　この２、３日は８月だというのに異常な低温が続いています。雨もよく降るので、まるで梅雨のようです。すっかり秋めいて来て、コオロギも鳴き始めましたね。ここまで気温が低いと、今年の７月が史上最も暑かったことなどすっかり忘れてしまっていました。そういえば、暑かったなという感じです。喉元過ぎれば、というところです。

　イランの最高気温７４度というのは想像もつきませんね。これなら車のボンネットで卵焼きが瞬時にできると思います。

　この高温の原因はエルニーニョ現象とのことです。ということは、冬の大雪にも要注意ということですね。昨年の２月には関東甲信地方では観測史上１位の大雪に見舞われました。山梨県では１メートル、ひふみ農園のある赤城でも８０ｃｍも積もりました。東京三多摩でも６０ｃｍ以上も積もり、車を動かすのに４日以上かかりました。

　今はまだ冬のことなど考えられませんが、注意をするに越したことはありません。昨年の大雪を教訓にして、スタッドレスタイヤを購入しましたが、今年は一度も雪が降らなかったので出番無しでした。スタッドレスタイヤの活躍は歓迎できませんが、備えあれば憂いなしです。そもそも世の中は皮肉にできているので、十分に注意していると、何も起こりませんが、大丈夫だと油断していると、思わぬ事故にあったりします。ずいぶん意地悪な仕組みだなと思うこともあります。要は常に注意していれば、大きな事故に遭う確率は低くなるということのようです。疲れない程度に注意するのがいいのかも知れませんね。

・live door news

＜ｚａｋｚａｋより＞

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上海株は下落基調が収まらない。以前から指摘しているように、党主導で図体だけを膨張させた異形の市場経済を党が制御できなくなったのだ。

　ところが、日本のメディアでは、中国を西側の市場経済国家同然に見立て、やれ金利を下げれば景気が上向くとか、元安で輸出が増えるなどという楽観論がまかり通る。中国では経済学の教科書に書かれているような処方箋は通用しないのだ。

　金融政策を例にとろう。利下げは一般的に「金融緩和策」と呼ばれる。ところが、中国は金利を下げると量的側面で金融引き締めが進む。

　グラフは中国人民銀行が発行する資金量（マネタリーベース）をドルに換算し、米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）のそれと対比させている。２００８年９月のリーマン・ショック後、どれだけ増えてきたかを、中国の外貨準備と合わせて追っている。

　ＦＲＢは３度にわたる量的緩和策でドル資金発行量をリーマン前に比べて４倍増やしたが、人民銀行はドル増加量にぴったり合わせて元資金を増量してきたことが読み取れる。

　人民銀行はやみくもに元資金を発行するわけではない。流入する外貨を買い上げては元を市場に流し込む。元発行残高の約８割はドルを中心とする外貨の裏付けがある。２０００年代初めはその比率が４０％弱だったのだが、リーマン後に急上昇した。言い換えると、中国はドルの大増刷のおかげで元を米国並みの規模で刷り、不動産開発部門などに流し込んで投資主導型の高度成長を実現した。

米中の中央銀行資金供給と中国の外貨準備（２００８年９月比）【拡大】

［９日　ロイター］ - 米資産運用大手ブラックロック(BLK.N)のフィンク最高経営責任者（ＣＥＯ）が８月に中国を訪れ、中国当局に対し株式相場の変動への対処法などについて助言を行っていた。ＣＮＢＣが９日、関係筋の話として報じた。

ＣＮＢＣによると、フィンク氏は中国政府の招待を受け訪中した。

ブラックロックの広報担当者はこの件に関するコメントを控えている。

フィンク氏をめぐっては、米財務省当局者が前年１０月、米国債相場の急落をめぐり助言を求めた経緯がある。

・ロイター

＜日本弥栄の会より転載＞

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青森県のローカル新聞『東奥日報』と『デーリー東北』が9月10日に報じたところによると、耐震性に問題があるとして新渡戸記念館を廃館に追い込んだ十和田市の決定に対して、青森県建築物耐震診断・改修判定委員会（以下、判定委員会）は「（市の耐震診断は）適切に行われた」とする、いわば“お墨付き”を与えたそうです。


記念館の廃館・取り壊しの撤回を求める差し止め訴訟の第一回目の公判は、9月18日(金)に始まりますので、十和田市としても「外堀」を埋めにかかったのでしょう。


さて、これを受けて私の方から、無慈悲な反論をしたいと思います。

新渡戸記念館問題についてよくご存知ない方は、まずこちらの動画を先にご覧頂いた方がよろしいかと思います。


『東奥日報』の同記事によると、十和田市は、記念館のコンクリート外壁の一部を採取して、圧縮強度試験を実施したところ、推定強度が7.6ニュートン／平方mmしかなく、極低強度とされる9.0ニュートンを下回っていたといいます。
これについては、小名木善行先生が上記動画の中でわかりやすく説明されています（2:40頃～）。

だから十和田市は、記念館の建物の耐震性に問題があるのは明白だとして、県の判定委員会に諮るまでもないと判断し、6月30日をもって廃館を決議したというのです。

東日本大震災を含めて３度の大きな地震に見舞われてもヒビ一つ入らなかった建物なのに、なんかおかしいですねえ。

いったいどこの部分のコンクリートを計ったんでしょうか。


しかし廃館を決議するに際し、記念館を管理する新渡戸家側が、市の調査に問題ありとして訴訟の動きを見せたため、市としては同委員会に判定を依頼。8月25日に審査し、9月3日に「耐震診断は適切に行われた」という結果報告を受けたのだそうです。

十和田市としては、「これで正式に、記念館が危険な建物であることが認められた」と胸を張っています。

そして、『廃館決議が出ているにもかかわらず不法に記念館を占拠する新渡戸家とボランティアに手を焼いている』という構図を浸透させるために、地元市民しか読まないようなミニゴミ新聞を使って、新渡戸家を悪者に仕立て上げる世論工作にやっきになっています。

ここまで、よろしいでしょうか？

ここからが、無慈悲な反論です。

新渡戸記念館の耐震診断を実施したのは、どこの会社でしょうか。

それは、十和田市商工会の会頭をつとめる石川正憲氏の設計事務所、㈱石川設計です。

地元ではちょっと知られた設計事務所のようですが、この石川正憲という人物は、新渡戸家の太素、新渡戸傳（つとう）・十次郎らの偉業を顕彰する「太素顕彰会」の会長をもつとめていました。要は、最初は新渡戸記念館を守る側の人間だったのです。

石川氏から最初にもたらされた話は、記念館を新しく建て直すことになったというものでした。館長の新渡戸常憲氏がこの話を聞いたのは、今年の1月29日のことです。

同じ敷地内に新しく立て直すという話ですから、悪い話ではありませんでした。

ところが、翌2月17日に、話はとんでもない方向に急展開します。

十和田市役所の北館総務部長らが記念館を訪れ、４月からの休館と管理指定の打ち切りを、一方的に通告してきたのです。

その時には石川正憲氏も、「記念館の所蔵品を市に寄贈すれば、新たな保存施設の建設を考える」と、市と歩調を合わせて新渡戸家に迫るようになっていました。

何があったか知りませんが、ここで石川氏はいわば「完全に寝返った」ことになります。

そして、記念館の所蔵品をどこに移すのか、何も決まっていないし、何の話し合いももたれないまま、廃館が決議されてしまいました。


市は行政の力をもってどんどんと新渡戸家を追い詰め、“お宝”を寄贈するしか道はないように、新渡戸家に迫ります。

しかし、新渡戸家側がなかなか折れず、訴訟も辞さないという構えを見せたため、しぶしぶ（？）県の判定委員会に「自分たちの下した耐震診断結果による判定は、適正であるかどうか」の審査を求めたというわけです。


しかし、おかしなことに、当方で入手した資料によると、㈱石川設計が行った耐震診断報告書の「診断実施者」には、「内海重光」という人物の名が見られるということです。

この人は、㈱石川設計の職員ではなく、青森市にある㈱ファンビーム建築事務所の代表者で管理建築士です。

そして何とこの人物は、判定委員会の主要メンバーとして名を連ねているのです。

管理建築士というのは、建築士法により、「他の設計事務所の所属建築士となることはできない」と定められているのでは？

つまり、診断実施者の欄に「㈱ファンビーム建築事務所　内海重光」と記載せず、たんに「内海重光」と名前だけを記載したということは、あたかも「石川設計の建築士」であることを装って“名義貸し”を行ったことになりますが、そうだとするなら、これは完全に違法行為です。

仮に合法だとしても、判定委員会の主要メンバーが、診断実施者として記念館の耐震診断を行って「危険だ」という結論を出しているんですから、市から審査を求められたら「適正である」と言うに決まってるんじゃないですか？


さらに、決定的なのはこれです。

㈱石川設計が行った耐震診断の調査は、何を根拠に行なったかというと、それは「一般財団法人 日本建築防災協会」が定める耐震診断基準にしたがったということです。


しかしそこには、「13.5ニュートン／平方mmを下回る低強度の場合は、再度コアを採取して試験を行うこと」とあるそうではないですか。

その場合、コアの採取場所は、「施工が健全に行われ、強度が正しく判断できる主要部材（耐震壁・梁など）」とされています。そう書いてあるでしょう？


だから、耐震性に問題ありとする低強度の数値が出たというのなら、青森県外の、たとえば東京都の信頼のおける第三者機関にでも、再診断を依頼すればいいのです。

その結果、もし耐震基準を下回る数値が出たというのなら、すみやかに所蔵品の移管場所を取り決めた上で、建て直すのか、取り壊して移転するのか、今後の方針を話し合う協議に入ればいいのではないでしょうか。

私はそう思うんですが･･･何かマズいことでもあるんでしょうか？

ああそうか、この話が持ち上がった時から、市は一貫して「所蔵品（お宝）を寄贈しろ」と迫っているんでした。その話は無くなってしまいますけどね。


さあ、このことを市は裁判でどう説明するんでしょうか。

下手をすると、十和田市と、耐震診断を行った設計事務所と、県の判定委員会が、みんなグルだったことがバレてしまいますよ。
（というか、もうバレちゃったかな？）


第一回目の公判が、とっても楽しみです。

何しろ、明らかになるのはこれだけじゃないんですから。

私が小耳にはさんでいるところでは、㈱石川設計の診断報告書には、数十ヵ所にものぼる疑問点と、デタラメな数値が確認されたそうです。

この辺のところは、新渡戸家の弁護士さんが裁判で出していくことでしょう。


問題は、想像以上に根深いものがあります。

上のことが事実だとすると、新渡戸記念館だけでなく、県全体のあらゆる建築物が、適正な基準をクリアした上で建てられているのか、それこそ、耐震性に問題などはないか、再度確認する必要性が出て来ると思います。

記念館の廃館とかなんとか、そんなこと言ってる場合じゃないですよ。

ひょっとするとこれ、青森県の建築業界全体を巻き込んだ、姉歯事件以来最大のスキャンダルに発展するかもしれません。

そんな事態になれば、国会で取り上げられ、関係者が証人喚問に呼ばれ、与野党からの激しい追及に合うことは必至ですよ。


青森県は、様々な遺跡や史跡が多く、自然も豊かで、私は大好きなところです。

一度、そんな美しい青森県に巣食う利権勢力の腐りきった膿を、洗いざらい出した方がいいでしょうね。


十和田市の職員の皆さん、市議会議員の皆さん、当ホームページをご覧になっていたら、どうか、自分たちの郷土に汚点を残さないようにしてください。

沈み行く泥船に、わざわざ乗り込むことはありません。

内部告発したいことがあれば、小会にお寄せ頂いても構いません。

匿名性は、絶対に守りますよ。

われわれには卑しくも、武士道精神というものがありますから。

＜live door news　より転載＞

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　中国と韓国の経済が共倒れ状態だ。国債の債務不履行（デフォルト）リスクを示す数値が一時急騰。国際通貨基金（ＩＭＦ）は韓国の成長率見通しを大幅に下方修正する一方、中国企業の破綻多発を警告する。環太平洋戦略的経済連携協定（ＴＰＰ）でも取り残された中韓は、日本に命運を握られてしまった。

　国債の債務不履行に備える保険の一種である金融商品「クレジット・デフォルト・スワップ（ＣＤＳ）」は、一般に数値が高いほど破綻確率も上昇する。

　中国のＣＤＳは９月末に１３５ｂｐ（ベーシス・ポイント）まで上昇、韓国のＣＤＳも一時８３ｂｐと、いずれも２０１３年６月以来の高水準を記録した。その後はやや下落したものの、４０ｂｐ台で安定する日本との差は歴然としている。

　また、ＩＭＦは６日公表した世界経済見通しの中で、今年の韓国の経済成長率の見通しを昨年５月時点の３・１％から２・７％へ０・４ポイント大幅に引き下げた。世界全体の成長率の下方修正幅が０・２ポイントだったのに比べても落ち込みが激しい。

　中国経済の減速が新興国の景気を落ち込ませたと分析しており、対中依存度が高い韓国は、中国ショックをモロに受けた形だ。

　中韓は金融面でも抜き差しならない関係となっている。聯合ニュースによると、今年１～３月期の韓国の銀行部門の対外債権１４００億ドル（約１６兆７８００億円）のうち、中国関連が１７・５％の２４５億ドル（約２兆９３００億円）を占め、世界で最も高い比率となっているという。

　ＩＭＦは、中国の今年の成長率予測については６・８％に維持したが、一方で７日に発表した世界金融安定報告で、米国の利上げをきっかけに中国など新興国から資金が流出、中国では「企業破綻が多発し、金融システムの緊張が高まる」と警鐘を鳴らした。

　中韓に大きなショックを与えたのがＴＰＰだ。中国主導のアジアインフラ投資銀行（ＡＩＩＢ）というバスに乗り込んだ韓国だが、ＴＰＰという、もっと大きなバスを横目に焦りを隠せない。

　ただ、ＴＰＰに新規で参加する場合、現在の参加１２カ国すべての同意が必要だが、韓国は日本と事前協議していない。日本がノーといえば参加できない状況だ。

　中国にはＴＰＰ参加のハードルはより高い。ＴＰＰには知的財産保護や国有企業の優遇制限が盛り込まれているためだ。存在がかすんでしまったＡＩＩＢに日本や米国を誘うしかなくなっており、中国の野望も腰砕けになりつつある。

＜転載終わり＞

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　中国の外貨準備の減少に歯止めがかかりません。８月に続き９月も外貨準備の減少が続いています。９月の減少額は４３３億ドル（約５兆２０００億円）の減少となりました。８月からは減少は半減していますが、中国は為替介入しないと資本流出が止まらない状態になっています。

　２０１３年からの不動産バブル崩壊、今年５月には株バブルがはじけてしまったので、中国の経済には急ブレーキがかかっています。それを打開しようとＡＩＩＢを立ち上げようとしましたが、絵に描いた餅で終わる可能性もあります。

 そこに来てＴＰＰが大筋で合意となったため、中国や韓国はかなり焦り始めました。ＡＩＩＢは投資銀行で、ＴＰＰは自由貿易協定なので違う性格のものですが、陣取りという観点からは、激しい攻防が見受けられます。ＴＰＰはアメリカと日本を中心としてオーストラリア、ニュージーランド、カナダ、ベトナム、マレーシアなど１２カ国が参加する模様です。ＴＰＰは環太平洋経済連係協定ですからシーパワーであり、ＡＩＩＢの参加国をみるとロシアやドイツ、イタリア、スイス、オーストリアなどランドパワーと呼ばれる国々が多く参加しています。

 中国に肩入れしてきたドイツもフォルクスワーゲンの不正事件によりすっかり信用が落ちてしまいました。ドイツ銀行の経営悪化も進んでいます。また、ドイツは落ち目の中国からインドへ投資先を切り替えてきていますので、中国はますます苦境にたたされています。 中国から撤退する日本企業も増えていますが、正に金の切れ目が縁の切れ目になっています。中国はお金はドンドン減って来ていますが、暴動だけは増えています。暴動が沸点に達した時が、中国のご臨終の時です。その時は刻一刻と近づいています。

＊しばらく更新ができず申し訳ありません。ようやく一段落しましたので、これからは更新していきたいと思います。

１０月１７日（土）はπ研究会を初めて名古屋で開催します。関東から参加される方もいますので、面白い研究発表会になると思います。

　π化した水に入れた釘が錆びないなど、誰も信じないでしょうね(笑）　こういう技術は世界を牛耳る怖い人たちが許すわけありませんよね。病気にも罹りにくくなりますし。今まではこっそりやってましたが、これからは多少表に出ても大丈夫のようです。まだ注意は必要でしょうが。

・live door news

＜住宅産業新聞より＞

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７日の第３次安倍内閣の発足に伴い、国土交通大臣に公明党の石井啓一氏が就任した。同日夜、国土交通省で行なわれた就任会見で石井大臣は「国土交通省の持つ現場力と総合力を発揮して取り組みたい」と語り、具体的な課題として、東日本大震災からの復興の加速、防災・減災対策など国民の安全・安心の確保、インフラの老朽化対策、社会資本の計画的な整備と観光立国の推進などを通じた豊かな国民生活の実現、地方の活性化などをあげた。住宅政策としては、安倍総理大臣からの指示として、出生率の向上を図るために三世代の近居・同居を促進する政策の検討と実施に取り組む意向を示した。

 ＜転載終わり＞

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　第３次安倍内閣の国土交通大臣である公明党の石井啓一氏は、出生率の向上を図るために三世代の近居・同居を促進する政策を検討するとの方針を発表しました。この方針は安倍首相からの指示ということです。

　日本では戦後核家族が急増しましたが、戦前でもすでに半数以上が核家族だったそうです。戦後は東京などの大都市に企業が集中したため、職を求めて地方から上京する人が増えました。その結果核家族が増えたといえます。

　核家族は欧米の伝統的な家族形態ですが、戦後の日本は家族形態も欧米化していったということになります。核家族の対義語は大家族かと思っていましたが、そうではなく直系家族というそうです。

　三世代が共に暮らすことが日本の伝統的な家族形態だったそうですが、嫁姑の問題もあるので、良いことだらけとはいえないかも知れません。それが身魂磨きといってしまえばそれまでですが。むしろ奥さんの親と暮らす方が、うまくいっているケースが多いそうです。いずれにしても大都市に仕事が集中している現在では、すぐに三世代同居・近居の形態が増えるとはいえないかも知れません。

　安倍首相は直系家族形態を推進しようとしていますが、日本の伝統を復活させるには、まず家族からだと考えているのだと思います。日本もこういう方針を出せるようになってきたということは、アメリカの力が弱くなった証拠ですね。それが地球のバイオリズムですので、いずれ東経１３５度線に世界の中心が移動するということになります。そして家族形態だけでなく、すべてにわたり日本の伝統が復活することになると思います。その日は遠くありません。

・住宅産業新聞

＜live door newsより＞ 

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喉が痛くなったり、鼻水が止まらない…。風邪をひいてしまったけど、あまり薬には頼りたくない。そう思っている方に紹介したい記事が、「Truth Theory」に掲載されている9つの食材と3つのサプリ。
もちろん、どれも薬のように効果がはっきりとしているわけではありませんが、参考までに知っておきたいところです。

風邪やインフルエンザの症状を緩和したり、喉の痛みにも効果的とされているのが唐辛子。特に喉がイガイガして違和感のある時は、粉末の唐辛子とオレンジジュースを混ぜた飲み物がオススメ。

サルブ・レジーナ大学のSusan M. Meschwitz博士によると、はちみつはあらゆる感染症に効果があり、細菌の繁殖を抑えてくれるそう。はちみつの中に含まれる過酸化水素や酸、糖分、ポリフェノールが、菌やあらゆるバクテリアの繁殖を防ぐのに一役買ってくれるのだとか。
また、はちみつは腐りにくいため長持ちするのも嬉しいポイントです。

ウコンは副作用がないとされていますし、薬の代わりとして重宝している人も多いようです。はちみつとターメリックを混ぜると咳に効果てきめん。
抗炎症や抗酸化作用も強く、風邪の症状である鼻づまりや頭痛、喉の痛みの緩和が期待できます。また、ウコンに含まれるクルクミンという成分は、肺炎球菌ワクチンに似た働きをするため幼児にもいいんだとか。

ウコンと同様、生姜も多くの効能を持つスパイス。風邪や咳など、呼吸器系の症状に効果が期待できます。
ビタミンC、マグネシウム、ミネラルが多く含まれているため、免疫力を高めたい人にはとくにオススメ。紅茶に生姜、はちみつとレモンを加えたものを飲むとさらにパワーアップです。

消化を助け、インフルエンザの予防になるリンゴ酢。体のアルカリ濃度を調整できる貴重な食材としても知られています。
菌の繋殖を抑えてpHバランスを整え、さらにはデトックス効果も期待できます。他にもリンゴ酢には8つの効果があるとされています。

レモンが持つ抗菌、抗ウイルス作用は、風邪やインフルエンザのウイルスを弱らせる役目も。さらにレモンの中に含まれているビタミンCは、免疫力アップにも作用するとされています。
そこに、レモン果汁と、はちみつを紅茶に加えるとさらに効果的。レモン水は、喉の炎症にも効果を発揮するそうです。

シナモンは抗酸化物質を持つスーパーフードのひとつ。小さじ1杯のはちみつに、小さじ4分の1のシナモンを加えたものをなめると、風邪に効果的。
なお蛇足ですが、薬の代わりとしてシナモンを使う際に、ケイヒ（桂皮）は買わないように。

ワシントン州立大学の研究は、にんにくはある2タイプの抗生物質より100倍効果があると結論付けています。
オススメの摂取方法は、50片以上のにんにくと、たまねぎ、タイム、レモンを加えたスープ。
また、ガーリックの粉末サプリメントは胃の中でアリシンに変わり、胃の調子を整える役割を果たします。サプリメントを購入する際は「アリシン・サプリ」と検索をして、添加物なしの商品を購入するといいですよ。

エルダーベリーには、ウイルスが細胞壁に侵入することを防ぐ力が。加熱すれば子どもでも安心して口にすることができます。
さらに、エルダーベリーから作られたお茶は発汗を促し、リウマチ、便秘、解毒効果も。そこに、レモンとはちみつを加えれば呼吸器系の炎症にも効果が期待できるそうです。
「Prevent Disease」によれば、ブラックエルダベリーから抽出された液体が、抗菌剤の効かない病原菌の成長を抑制したという研究結果もあるほどです。

亜鉛が、風邪に効果があると分かったのは1984年。亜鉛トローチの効果を研究したことで明らかになりました。また1999年にコクランレビューで発表された研究では、15回に及ぶ実験データから亜鉛の効果を実証。亜鉛シロップ、トローチ、タブレットを飲み始めた翌日から、風邪の発症を和らげてくれたのだとか。

ビタミンDは、子どもがインフルエンザにかかる可能性を50％下げると「The American Journal of Clinical Nutrition」は紹介します。
そもそもビタミンDは、太陽を浴びることによって体内で生成されるビタミン。副作用もなく、抗ウイルス剤やワクチンよりも効果があると同メディアは伝えます。さらにビタミンD3は、免疫力を高めてくれるという研究結果もあります。

ビタミンCはいくら摂取しても副作用がなく、免疫力が上がり、多くの毒素を中和して除去するとされています。
現存するRNAウイルス類で、ビタミンCが破壊できないウイルスはないという研究者までいるほどです。

最後に、体調不良の人にオススメしたいシロップのレシピを紹介します。風邪の時は、1日に4回、小さじ3杯を飲み続けるといいですよ。

リンゴ酢：小さじ一杯ココナッツオイル：小さじ一杯はちみつ：小さじ一杯レモン：1/2個パイナップルジュース：125cc唐辛子の粉：小さじ1/2杯

Licensed material used with permission by Truth Theory

 ＜転載終わり＞

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　ここのことろさわやかな晴天が続いていますが、寒暖の差が１０度くらいあるので、体調を崩している方が多くなってきています。風邪を引くと薬を飲む人が多いですが、薬は１００％合成物質ですので、かえって身体に負担がかかってしまいます。この記事にあるように、食品で風邪から身体を守ることが自然だと思います。サプリメントも有効ですが、合成物質を原料としているものがとても多いですので、少々値段が高くても天然の材料で作られているものを選ぶとよいです。お金を払って添加物を飲んでいることになりますから。

　数年前より味噌汁にはショウガを入れています。また、毎日リンゴ酢ジュースを飲んでいるせいか、５年間風邪で寝込んだことはありません。 毎日無農薬のひふみ野菜とお米、π製品を摂っているので、当たり前かも知れませんが。縄文や江戸時代の人々のように、五穀野菜を食していれば、病気にはかかりにくいのでしょうね。

＊明日は名古屋でπ研究会を開催します。関東や関西から参加する方も多くいます。２年間すべて東京での開催でしたが、今回初めて名古屋で開催することになりました。今日仕事が終わってから、移動しようと思っています。参加されるみなさん、明日はよろしくお願いします。

・live door news

　久しぶりの更新となってしまいまして申し訳ありません。

昨日は日本弥栄の会会員さんのご紹介で、栃木県の農家に行ってきました。１０月の中矢塾の懇親会の席で、２０年間無農薬・無化学肥料で米と野菜を栽培されている農家についてのお話しを聞き、お邪魔した次第です。ひつき屋の経営者の方も一緒に行くことになりました。

　ひつき屋さんは、千葉駅近くで、無農薬野菜を使ったカレーやシチューなどの料理を提供されています。こちらのお店は五穀・野菜を中心としていますので、動物性の食材は一切使用していません。ダシやスープにも肉を使っていませんので、安心して食べることができます。

　明日、日本弥栄の会会員さんたち１０名が、ひつき屋さんへ行くとのことです。あいにく仕事が入っているため、参加できず残念です。ひつき屋さんでは、カレーやシチューをルーから作っています。以前ルーからカレーを作ったことがありましたが、コクがなくて、あまり美味しくありませんでした。ひつき屋さんのカレーやシチューは、独自のノウハウでコクを出していますので、かなり旨いです！　新鮮な魚介類のメニューもありますので、一度試してみてはいかがでしょうか。魚介類もなしのヴィーガン料理にも対応していただけます。千葉駅から歩いて２分と近いですよ。

　昨日訪問した農家の方は、４代目とのことで、代々農地を引き継いでこられたそうです。減反政策も一切無視してこられたと聞いていたので、頑固な人かと思っていましたが、とても穏やかな、よい方でした。失礼ながら、この方だったら、優しく美味しい野菜が育つと思いました。

　ご挨拶の後、農地を見学させていただくことにしました。すでに稲刈りが終わった田んぼには、水が張ってありました。これが田んぼの土壌を豊かにする秘訣のようです。当然稲は苗から栽培されていますので、雑草に負けない強さがあるようです。相当美味しいお米なので、全国にファンがたくさんいるとのことでした。

　次に畑を見せていただきました。大根や白菜、小松菜、ほうれん草、人参などが元気に育っていました。土を手にとって、匂いをかいでみましたが、とても良い状態であることが分りました。ひふみ農園とほぼ同じ匂いと色でした。大根も人参もとても大きいのには驚きました。かなり土壌が豊かである証拠です。圧巻だったのは、人参でした。９月に種蒔きしたとのことでしたが、直径４．５ｃｍ、長さ１８ｃｍくらいまで生長していました。大根などは栄養分が少なくても大きく生長しますが、人参や玉ねぎ、白菜などは、栄養分が豊富でないと、大きく生長しません。ひふみ農園の人参はやや小さいので、栄養分という点では少ないと感じました。人参の香りは、とてもまろやかないい香りでした。ひふみ農園の人参と似た香りですが、ひふみ農園の人参よりも穏やかな香りでした。ひふみ農園の人参は香りがとても強く、野生的な感じがします。原種のような感じです。どちらがいいかは、好みによるかと思います。たぶん肥料の違いではないかと推測していました。

　その後、堆肥を見せていただき、その理由が分りました。３０坪くらいの場所に１０メートルくらいの高さまで堆肥が積んでありました。米ぬかともみがら、野菜くずなどを醗酵させて作っているとのことでした。一般的にはもみがらは醗酵しにくいので、堆肥にはできないのですが、７年寝かせたものは、見事に土のようになっていました。これはすごいです。毎日ブルドーザーで攪拌しているとのことでしたが、相当な手間がかかっています。この完全植物性の堆肥で米や野菜を育てているのですから、美味しくなるわけです。人参や白菜が見事に大きくなるのです。完全に熟成された堆肥の力を見せられました。ここまでの堆肥は見たことがありません。ひふみ農園にはブルドーザーなどの重機がありませんので、この堆肥を大量に作ることはできません。小量ならできますが、ある程度撒かないと効果がありませんので、大量に作る必要があります。ひふみ農園では植物を醗酵させて、そのエキスを抽出し、それをπ化して作っています。出来上がった液体肥料を３０００倍の水で希釈して、種蒔きから収穫までの間に、約７回撒いています。こちらの野菜よりも一回り小さいので、栄養分では少ないように思いました。今後の課題を発見でき、大変勉強になりました。

　全国には熱意のある誠実な農家の方がたくさんおられることを再度確認できました。今回は教えていただくばかりになりましたが、次回はひふみ農園に来ていただければと思います。

＊今月、来月とイベントが続きますね。１１月１５日はひふみ農園赤城で収穫祭を開催しました。２９日には関東・中部合同日月神示輪読会＆神社巡りがあります。今回は靖国神社に参拝します。１２月４、５日はひふみ農園忘年会、１９日は中矢塾、２０日π研究会、２６日π総研株主さん＋東京三多摩日月神示輪読会＆忘年会です。合間に合気道部の忘年会も入ってますので、飲んでばかりですね（笑）　年の瀬は慌しいですが、やれることをやっておければと思います。

　あっと言う間に１２月に入り、今年も残すところわずかになりました。今年は最大級のエルニーニョ現象のせいか、１２月でもわりと暖かい日が続いています。今週も１６℃前後まで上がる予報ですから、本格的な冬は少し先のようです。

　今年は常総市の水害など、一部の地域では大きな被害がありましたが、全国的にはわりと平穏な一年だったように思います。ただ、世界に目を向けてみると、いろいろありました。フランス・デンマーク・チュニジア・タイ・トルコなどのテロや、ドイツ・ロシア旅客機の墜落、ウクライナ問題、ネパール地震約９０００人死亡、中国大型客船沈没４４２人死亡、韓国Ｍｅｒｓ拡大、中国天津大爆発１４０人死亡、シリア難民問題、シリア空爆、トルコがロシア軍機撃墜等、激しい一年だったことが分ります。

　他にも、原油価格４０ドル台まで下落、中国経済減速、ＡＩＩＢ設立、中国南沙諸島占拠、ローマ法王訪米、フォルクスワーゲン不正事件、中国抗日戦争式典、米国・キューバ国交回復、イラン制裁解除、韓国で駐韓米大使襲撃、ロシア野党指導者暗殺など激動の一年だったことが分ります。

　これらの出来事は、世界の仕組みが大きく変化する中で、起こされていると考えることができます。中には偶発的に起こった出来事もあるでしょうが、基本的には何かの目的をもって、誰かに起こされたといえます。世界を牛耳るほんの一握りの勢力が、下部組織を使って起こしていると見ることができます。その一握りの闇の勢力については、月刊『玉響』で、中矢代表より情報をお伝えいただいていますので、輪郭程度は理解できています。日本という国が、これから起こるであろう変革の鍵を握っているとは驚きました。中矢塾ではさらに突っ込んだ内容をお話ししただけるので、関心のある方は参加されるといいと思います（中矢塾はひふみ友の会会員限定となります）。

　今までアメリカによって育てられ経済発展をしてきた中国は、アメリカの国力が弱まったと見るや、今までのことを忘れたかのようにＡＩＩＢの設立を目論んだり、南沙諸島に不法に基地を作ったりしましたが、どうもやり過ぎたようですね。ＡＩＩＢにはイギリスをはじめフランス、ドイツ、イタリアなど、アメリカの同盟国がほとんど賛同してしまいました。これにはアメリカも驚いたようです。アメリカに従ったのは日本しかいなくなってしまいました。日本にとっては、中国がやらかしてくれたので、アメリカから最後の友と判断されたようです。これが安倍首相の米国議会での名演説につながっていきました。今年も日本はツイてましたね。

　左翼たちはアメリカはもうダメだ、中国のＡＩＩＢに入らないと日本はおしまいだと騒いでいました。アメリカにしっぽを振る安倍首相は愚かだと散々言ってましたね。確かに日本を骨抜きにしたのは戦後のアメリカの戦略でしたし、今でも属国であることは間違いありません。しかしながら今の情勢では、沈み行く超独裁国家の中国と心中するわけにはいきません。とりあえずアメリカと足並みを揃えることが、現時点での正しい選択肢だといえます。

　左翼からアメリカのポチとののしられている安倍首相は、本当は隠れ自主独立派だと思います。今はアメリカに従っていますが、長い戦略の中では、憲法を改正し、自衛隊を国軍にし、アメリカと対等の関係を築いていこうと考えていると思います。在日米軍はすべて撤退させる腹づもりだと思います。これで沖縄の問題も解決です。東京三多摩地区の人は、わざわざ成田まで行かなくても、横田から海外へ行けます。祖父の岸信介元総理も、同じ戦略を執っていたと思われます。表立って反対をすれば、歴代の総理のように暗殺されてしまいますので、そこは慎重にやっているのでしょう。いろいろと批判されても、馬耳東風が何よりです。

　特定秘密保護法やテロ三法、安全保障関連法を制定させた安倍首相を、左翼たちは相当恐れています。左翼マスコミを総動員して反対キャンペーンを張ったり、シールズという共産党の下部組織である民主青年同盟（民青）を暴れさせていましたが、予定通り法案は可決されました。ホントに運の強い首相ですね。

　今年は水面下で大きな変化のあった年でした。来年はそれが表に現れて来るように思います。どう変化してもいいように、体を鍛えて、なるべく心を自由にしておこうと思います。

　年の瀬に大きなニュースが飛び込んで来ました。日本と韓国とで慰安婦問題が合意したとのことですが、様々な意見が飛び交っています。新聞やテレビの報道は、とりあえず合意に至ってよかったねという論調ですが、左の方は韓国の要求通りの合意だったと言っています。保守の方も、韓国のことだからきっとまた蒸し返すだろうと危機感を持っています。

　日本人としては１９６５年に慰安婦問題は決着済みと考えていますが、韓国としては外交を有利に進めるための道具として毎回使ってきます。日本人とすれば、いい加減にしてくれと思いますが、あの民族は信仰宗教のように信じきっているのでどうにもなりません。朝日新聞が自爆して、日本軍による強制連行はなかったということが証明されたにもかかわらず、相変わらず謝罪して金を払えと言って来ます。

　当時の不幸な環境のため、慰安婦にならざるをえなかったことは、気の毒なことだとは思いますが、強制連行で無理やり慰安婦にさせられたわけではなく、自分から慰安婦に応募して来たわけですから、すべて日本軍が悪いというのは誰が考えてもおかしいわけです。しかも日本は何度も賠償金も払っているのです。すべての責任は日本にあるというのであれば、吉原や堀ノ内、雄琴、福原などで今働いている風俗嬢は、みな日本政府から賠償金をもらえることになります。まあ、こんなことを言っても韓国人は聞き入れませんが。

　ではどうして今頃、合意をしたのでしょうか。鍵を握るのはアメリカです。今回の慰安婦合意の言いだしっぺはアメリカだと言われています。

　ご承知のとおり、韓国経済は極めて悪く、破綻の危機に瀕しています。１９９７年に韓国が破綻した際には、ＩＭＦが入りましたが、今回破綻した場合には中国に飲み込まれる可能性もあると思われます。せっかくＩＭＦの管理下に入れて、サムスンや銀行などの財閥系企業の株を半分以上外国（アメリカが主、日本なども）が取得したのに、みすみす中国に持って行かれるのは容認できないということだと思います。

　韓国や中国は単純なので、反日という分りやすい行動をしていますが、アメリカはもっと狡猾です。個人的な見解ですが、アメリカは腹では反日的なところがあると思っています。アメリカは日本に原爆を２発も落としたことに対して、日本が謝罪や賠償を求めることを怖れているのではないかと思います。引いては東京裁判を見直す方向に動くことが怖いのではないでしょうか。それで韓国や中国に働きかけ、日本軍は極悪であるという方向へ持っていっているのです。広島や長崎の一般市民の無差別殺人という歴史上最悪の非道を、世界に知られることが怖いのです。結局、今でも日本は敗戦国の呪縛から解放されていないということです。戦争に負けるということは、こういうことです。

　日本が原爆投下や東京大空襲という非道を糾弾し始めることを怖れているアメリカですが、自国の経済が低調になっているため、目先の利益を優先したのだと思います。日本と韓国の慰安婦問題を収束させ、破綻の危機にある韓国が中国に取られないための動きではないかと思われます。

　韓国最大の銀行である国民銀行は、外資比率が８５％です。筆頭株主はアメリカのニューヨーク銀行。韓国３位のハナ銀行の外資比率は７２％で、ゴールドマンサックスが筆頭株主。韓美銀行は完全にシティグループの傘下になり、韓国シティ銀行になりました。ポスコの外資比率は５０％で、筆頭株主は新日鉄になります。韓国が中国に取り込まれてしまえば、これらの企業の利益を手放すことになってしまいます。日本企業も韓国企業の株を大量に持っていますので、そこはアメリカと思惑が一致したといえます。

　今回は、とりあえず慰安婦問題を収束させたので、韓国の方から断ってきた日韓通貨スワップも、復活させるのかも知れません。この度の慰安婦問題の合意は、事前に日本とアメリカ、韓国とで、綿密に打ち合わせがされたと思います。アメリカも韓国もお金が無いので、この選択しかなかったのかも知れません。

　韓国はきっとまた慰安婦問題を蒸し返すだろうと危機感を持つ人は多いと思いますが、アメリカがＯＫを出さない限り、韓国はおとなしくしていると思います。

　２０１６年が始まって半月が経ちましたが、サウジアラビアとイランとの国交断絶や北朝鮮の水爆実験など、荒れたスタートとなっています。さらに世界中の株式が大きく下落しており、下げ止まってはいない状況です。正月の暖かい好天が嘘のように世界情勢は不安定になってきています。

　世界の株式市場が下落している原因は、中国経済の減速と、原油をはじめとする資源価格の暴落が大きく影響しています。サウジアラビアなどの中東の産油国やロシア、ブラジル、ベネズエラなどの資源国は、原油や天然ガスなどの資源を売ることで成り立っていますが、原油価格が２０ドル台まで下落したため、国家財政が極めて悪化してきています。

　２００８年のリーマン･ショック後は、アメリカや日本、ＥＵなどの金融緩和政策や、中国の投資により表向きは回復してきましたが、アメリカはＱＥを中止し金利を上げ、日本も黒田バズーカ第３弾を放ってはいません。世界の成長エンジンとして生産を激増してきた中国は、２０１４年には不動産バブルがはじけ、２０１５年には株式バブルも崩壊しました。世界をみても、もう巨大な成長エンジンとなり得る国は見当たりません。世界中で売上が減ってきているということです。中国は一気に世界一を目指したかったのでしょうが、ムリがたたって今ではそのツケが廻って来てしまっています。リーマン・ショックからやや回復できたのは、中国の過剰生産のおかげという見方もできます。

　資本主義経済は成長することで、維持されていますが、日本を見てみると、それに逆行しています。産油国からすれば、アメリカ車のようにガソリンを爆喰いする車がいいわけですが、日本ではハイブリッド車が増えてきたため、ガソリンの消費はかなり減ってきています。軽自動車は究極まで改良されているため、ハイブリッド車並みのパフォーマンスを出すことができます。

　また、食においてもバブルの頃のような贅沢や爆食をする傾向も薄れてきています。それどころか一日一食の人も増えています。タケシさんやタモリさんなど多くの有名人も一日一食とのことです。榎木孝明さんは昨年、３０日間の不食にチャレンジされていましたね。生産者や食品関係企業からすれば、一日四回、五回食べてくれと思っているかもしれません。

　さらに、数年前より断捨離という生活スタイルも現れてきており、なるべくモノを持たないで、シンプルに生きたいと思う人が増えてきています。断捨離の著書はかなり人気があり、３００万部も売れた本もあります。バブルの反動もあるのかも知れませんが、使わないモノや着ない服はたくさんありますので、それらを捨てれば収納場所もすっきりするし、掃除もカンタンになり、なんとなく心も軽くなります。

 世界では今でも、「もっともっと」という傾向が主流ですが、日本ではバブルを経験したせいもあり、収入にかかわらずシンプルに生きたいという人は増えてきています。こんな国は他にはあまり見られません。日本がデフレになるのは自然な流れだと思います。冷蔵庫、洗濯機などの家電や携帯、スマホなどの情報端末はほとんど持ってますから、壊れなければ買いません。買いたいと思う家電もあまりありません。テレビもあまり見ませんし、若い人は車にもあまり関心はないようです。お酒も飲まない人も増えています。政府がいくらＧＤＰを６００兆円までにしようと思っても、デフレは避けられないように思います。日本はＧＤＰの８割ほどが内需ですから、国民がシンプルな生活をしているのであれば、デフレは避けられないと思います。企業や一部の人を除けば、日本ではすでに強欲資本主義は崩壊していると考えられます。

　成長エンジンを失った世界は、需要が減るので、全世界でＧＤＰも減少します。反対に原油などの資源は余り、中国などでは過剰な設備がさらにデフレを加速させています。このままでいくと、２０１６年はデフレが加速していくように予測できます。

　ただ、シリアやサウジアラビヤ、イラク、イランなどにはたくさんの火種が内在しているので、どこで爆発するか予断を許さない状況になっています。何らかのきっかけで、局地戦争が勃発し、油田や貯蔵タンクが攻撃されたとすれば、一気に原油価格が暴騰する可能性があります。２０ドル台の原油が１００ドル以上に上昇することもあり得ます。今は原油が安いので、日本企業は利益が増えていますし、ガソリンも安いため個人としてもメリットが大きいですが、１００ドル以上に暴騰した際には、一気に苦境に陥ることも考えられます。世の中はあり得ないことが起こるのが常ですので、局地戦争などにより、原油をはじめとする資源価格が暴騰することにでもなれば、デフレからインフレに反転することもあるかもしれません。

　２０１６年がどのような年になるかは分りませんが、昨年以上の激動の一年になると思われます。