＜東洋経済より＞

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「北朝鮮は食糧難」というのが日本では常識のように語られることが多い。だが、北朝鮮の穀物生産は回復傾向にあり、食糧自給率も100％に近いレベルにあるようだ。

その根拠の一つが、国連食糧農業機関（FAO）と世界食糧計画（WFP)が毎年発表している「北朝鮮の作況および食糧安保評価特別報告書」（Special Report: Crop and Food Security Assessment Mission to the DPRK)だ。

これは、両機関の担当者が北朝鮮を訪問して多くの農場に足を運び、北朝鮮の農業省の資料などを照会して作成するもので、2013年11月に、2012年の収穫分と2013年春の収穫分（2012年11月～2013年10月まで）を予想してデータを発表している。

最新の「2013・14年度の報告書」で見てみよう。2013年度の北朝鮮の食糧生産量は503万トン。一方、食糧需要量は537万トンで、不足分は34万トンとなっている。食糧生産量には、家庭菜園などでの栽培や傾斜地での栽培分も含んでいる。

不足分で見ていくと、2010・11年度（11～10月）は86.7万トン、2011・12年度は73.9万トン、2012・13年度は50.7万トンとなっており、不足分が徐々に減少していることがわかる。

生産量も、10・11年度は425万トン、11・12年度は445万トン、12・13年度は484万トンと増加。FAOとWFPは今年の生産量を526万トンと推定している。一方、一橋大学の文浩一（ムン・ホイル）氏は、『朝鮮農業の今』（社協ブックレット、2014年6月）の中で、朝鮮社会科学院経済研究所の李基成（リ・ギソン）教授から聞いた話として、2013年（1～12月）の穀物生産高は562万4000トン、前年比32万6000トン増加したと記している。なお、2013年9月には前出の李教授が東洋経済のインタビューで、2012年度の穀物生産量を529万8000トンと答えている。

ほかにも米国農務省が発表する統計などを見ると、統計を発表する主体によって差はあるものの、おおよそ9万～39万トンが不足しているというのが、北朝鮮の食糧生産の実態のようだ。足りない分は輸入や人道目的の援助物質で補充しているという。

しかし、依然として北朝鮮の食糧事情は厳しいという見方も根強い。韓国・国民大学の鄭昌鉉教授は、2つの理由を挙げる。

まず、北朝鮮国内の地域別、階層別、職業別での食糧配給や供給において差が出ていること。全体の統計から1人当たり平均を見るとそれほど不足してはいないが、平壌と地方といった供給の優先順に、また生産目標を達成した共同農場とそうでない農場、稼働して実績を上げている工場とそうでない工場で食糧の供給量に差が出ており、これが個人の消費量に差が出てくるためだ。

次に、主食の生産状況がどうなっているかだ。北朝鮮での主食はコメとトウモロコシだ。これら2つの主食の生産がまだ十分ではないためだ。北朝鮮の穀物生産には、ほかにジャガイモや大豆・小麦などがある。故・金正日総書記時代に「ジャガイモ革命」を打ち出し、主食の代替食糧としてジャガイモの生産を奨励したことがあるが、国民には主食の代わりになりえなかったようだ、と鄭教授は説明する。

現在の金正恩第1書記は第1書記就任からこれまで、大規模農場や温室での野菜栽培施設の造成・建設を推進しており、また水産物の捕獲・加工にも力を入れていることが北朝鮮メディアの報道をみるとわかる。これには、穀物の増産という課題に加え、「国民の栄養摂取不足を解決するために行われている」（鄭教授）。FAOの調査によれば、北朝鮮の住民の1人当たりの摂取栄養分が、一般成人の摂取基準をはるかに下回っているという。国民の栄養状態を改善するため、これら農場や施設を建設することで野菜・果樹や水産物の生産にも力を入れていると思われる。

今年は春先に日照りが続き、田植えの時期に水不足となったことを北朝鮮メディアが報道した。この点が今後の収穫に不安を残すが、全体的な傾向として、食糧事情は徐々に改善していると見てもよさそうだ。

＜NEWSポストセブンより＞

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医学界で話題を呼んでいる『薬剤師は薬を飲まない』（廣済堂出版刊）の著者で薬剤師、そして栄養学博士でもある宇多川久美子氏は次のようにいう。

「私自身、35歳から40歳過ぎまで頭痛や肩こりに悩まされ、毎日10数種類の薬を飲んでいました。しかし、あるとき、すべての薬を手放して生活習慣を改善したところ、薬を飲まなくとも症状が軽減されていったのです」

　そもそも“薬が効く”ということ自体がとても怖いことだと宇多川氏はいう。

「たとえば、火事が起きたら消防車を呼びますが、消防車は火事の家だけに放水します。しかし、薬は体の不調なところにだけピンポイントで作用するわけではありません。飲み下された薬は胃で消化され、全身を駆け巡ります。言うなれば、住宅街をくまなく回り、火事でない家にも放水して屋根や壁を痛めつけているようなものです。そうした薬の本当のメカニズムを知っているからこそ、私は薬を飲まないのです」

　宇多川氏が「飲んではいけない」と唱える理由を挙げてもらった。

　体調が悪いときに飲むものなのだから、体に悪いはずがない―薬についてそう思う人も多いだろう。しかし、宇多川氏は「薬は体にとって毒」だと断言する。

「薬は自然界には存在しない合成品です。薬には、石油から合成して作られたものが多くあります。つまり、元をたどればプラスチックと同じ成分から作られているのです。そうした合成品は体にとって異物。効き目があるところにはよいですが、全く無関係のところに行き渡れば重い副作用を及ぼす毒になるのです」（宇多川氏）

※週刊ポスト2014年2月21日号

＜転載終わり＞

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　2年前、京都で開催したπ研究会に、薬剤師の方が参加されていました。その薬剤師の方も、ほとんどの薬の原料は石油であると言われていました。 

　ケガなどで強い痛みがある場合は、鎮痛剤を利用する必要もあるとは思いますが、糖尿病や高血圧などの生活習慣病に対しては、薬は害になることが多いといわれています。

　医師はすぐに薬を出すし、患者は薬が大好きなので、薬が害であるといっても、耳を貸す人は多くはいないようです。これも国民皆保険の負の影響とも思えます。薬や治療費の本人負担が安いのは保健が適用されているからですが、その保健は国民の税金等で賄われているわけです。結果として医療費は30兆円を超え、毎年増えています。税収が59兆円なのに、医療費で32兆円も使っているのが日本の現状です。

　病気が減り、薬の費用が圧縮できれば、予算を子供の教育等へ回すことができます。厚労省に任せていても悪くなる一方なので、別の組織で改革するしかないのかもしれません。

・NEWSポストセブン 

＜船井幸雄.comより転載＞

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　まだ、つい最近のことです。

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＜転載終わり＞

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 先日も北朝鮮について書きましたが、今回は8年前に船井先生が書かれた記事をご紹介します。中丸さんの撮影隊がDVDに記録したものだそうですが、北朝鮮の人々の生活はわりと良いようです。北朝鮮は食べる物も着る物もない貧しい国だと考えている人が大多数だと思いますが、実際はそれほどひどくはないようです。

　北朝鮮は陸軍中野学校の畑中理が作った国ですが、日本の天皇制度を真似て作ったため、金一族の独裁体制になっています。ただ、実際は金正恩一人が権力を握っているわけではなく、金日成時代からの長老たちの合議で方針を決めているそうです。

　チュチェ思想は、表向きは共産主義ですが、本質は天皇制といわれています。北朝鮮の正体が大日本帝国で、その核なる思想に大本の影響があるとすれば、今の北朝鮮はミロクの世のアルファ版のような国といえます。ただ、戦争当時の天皇制は人工的な神道であったため、天から否定されたわけです。ですので、北朝鮮もその点を修正する必要があります。

　1945年8月に日本の岩戸が開けたので、本家の日本もいよいよミロクの世に向けてスタートしました。戦争当時の人造神道ではなく、縄文神道がその核になります。

　日本の現状はミロクの世とはまるで反対で、まさにコンニャクのお化けです。九分九厘やられています。それをどうやってグレンとするかですね。

・船井幸雄.com

このブログのほかに、農園の様子を気ままに綴ったブログを

開設しました。

農業に関心のある方はたまにのぞいてください。

「農家のひとり言　赤城で無農薬栽培」

＊写真のアップが簡単なのではてなブログにしました。

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今日は風が強かったですね。

長ネギは寒さにも風にも雨にも、虫にも強い野菜です。

長ネギは毎日出荷していますが、まだまだたくさんあります。

でも少しネギ坊主が出てきたので、あと2週間くらいで

終わりかと思います。

この時期は、お蕎麦やさんの薬味ネギも固いですね。

＜yahooニュースより＞

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 セクハラ疑惑をめぐり、麻生財務相が福田次官の辞職を明らかにした。

麻生財務相は「福田次官から、疑惑について、引き続き、身の潔白を明らかにしていきたいが、この報道をきっかけにした現在の状況をかんがみると、職責を果たすことが困難であるとして、辞職の申し出があり、わたしとしては認めることにした」と述べた。

＜転載終わり＞

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　防衛省の南スーダン・イラクの日報問題や、セクハラ疑惑の福田次官問題をマスコミは毎日取り上げています。また昨年は、文部科学省の前川喜平前事務次官が天下りをあっせんして問題が発覚。さらに、厚生労働省の裁量労働に関するデータが不適切だったとして、安倍総理が発言を撤回。そして、森友学園の決裁文書改ざん問題で、佐川宣寿前国税庁長官が辞任しました。

　このような不祥事は、最近多いのではなくて、以前からあったのでしょうね。野党や自民党の反主流派の人は「安倍政権だから緩んでいるのではないか」と言っていますが、誰が総理だろうとあまり関係がないのだと思います。何十万人という職員がいますから、昔からいろいろとあったのだと思います。

 日本は701年の大宝律令の制定から、1300年以上にわたって官僚支配が続いてきましたが、不祥事が表に出てきていることを考えると、官僚制度自体が揺らいでいるようにも思えます。1300年続く官僚制度もついに変わるのかもしれません。

・yahooニュース

＜月例ネット世論調査より＞ 

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「安倍晋三首相が退陣することになれば日本株はウリです」ときっぱり語るのは海外の年金資産の一部を日本株で運用している資産運用会社の日本人アナリスト。

アベノミクスが終焉すれば、株価は大きく下落すると読む。市場では安倍首相が辞任すれば日経平均株価が3000円は下がる、といった声が飛び交う。

確かに、アベノミクスは日本株の価格を大きく押し上げた。

第２次安倍内閣が発足した2012年12月26日の日経平均株価の終値は1万230円36銭。それから5年あまりがたった2018年1月23日には2万4129円34銭の戻り高値を付けた。この間2倍以上。高利回りをたたき出した世界有数の市場となった。

ご承知の通り、安倍首相が打ち出したアベノミクスでは、「大胆な金融緩和」政策が採られ、これが円高修正と株価上昇の引き金を引いた。

金融緩和の一環として日銀による国債や株式の取得が積極的に行われ、市場に資金を供給する一方で、国債価格を押し上げ（利回りは低下）、株高を作り上げてきた。

日銀関係者や銀行系のエコノミストといった伝統的な政策家は「リフレ」と呼ばれるこうした政策に基本的に反対しており、安倍内閣が崩壊すれば、一気に金融緩和政策が見直される可能性が出て来る。

もちろん、安倍首相の後任が誰になるかにもよるが、下馬評に上がっている自民党議員を見る限り、現状のリフレ政策をさらに強化するという人はいない。

石破茂氏は安全保障政策についての発言は多いが、経済政策はまったく未知数で、石破氏に近い人たちは異口同音に「彼は経済には関心がない」と言う。

アベノミクスを推進してきた安倍首相自身も長い間「経済に関心がない」と言われ続けてきたが、石破氏はそれ以上だという。

経済閣僚に自派の議員を付けるかどうかも微妙で、経済通とみられる議員に丸投げするのではないか、とさえ言われる。いずれにせよ、オーソドックスな金融政策へと変化していく事になりそうだ。

一方、岸田文雄氏が首相になった場合は、一気に金融政策が見直される可能性が高い、というのが市場の見方。

率いる宏池会はもともと財務省に近いが、安倍政権では財務省の目指す増税による財政再建路線はことごとく却下されてきた。

財務省幹部の多くは本音では日銀による国債の買い入れに抵抗しており、財務省の意をくむ岸田政権になれば、一気に出口戦略が模索される可能性がある。

岸田氏を会長に据えて影響力を残している古賀誠・元自民党幹事長氏は安倍首相の提起している憲法9条の改憲案について「必要性はまったくない」と述べるなど、ポスト安倍に岸田氏を据えることを狙っているとみられる発言を行っている。

古賀氏が言うような「宏池会を主軸とした政権」を作るとなれば、ほぼ間違いなくアベノミクスの金融政策は修正されることになる。

“経済無策”の石破氏にせよ、アベノミクス修正の岸田氏にせよ、今の日本の株価は大きく下落する、というのが欧米機関投資家を中心とした見方なのだ。

ところが、である。森友学園問題での財務省による公文書書き換えが発覚し、佐川宣寿理財局長が国会で証人喚問を受けた３月末を境に海外投資家が「買い越し」に転じているのだ。

日本取引所グループが発表している週間の「投資部門別売買状況」によると、今年に入って「売り越し」を続けてきた海外投資家が、３月の第４週（３月26日～３月30日）に12週ぶりに「買い越し」に転じた。その後も４月13日まで３週連続で買い越しているのである。

一方、この間に売り越したのは「個人投資家」である。年明けから買い姿勢だった日本の個人が、再び売り始めたのだ。

森友学園問題や加計学園問題が再び蒸し返され、様々な新事実が相次いで表面化したことで、副総理兼財務相の麻生太郎氏への批判が高まり、安倍内閣の足下が大きく揺らいだ。内閣支持率の低下と歩調を合わせるように個人投資家が売りを膨らませたとみていい。

個人売りの海外投資家買い、という構図の中で、２万円近くまで売り込まれていた日経平均株価はじわじわと上昇。２万1778円まで上昇した。

いったい、海外投資家はなぜ買い越しに転じたのか。

佐川氏の証人喚問で野党の追及が甘かったこともあり、「安倍首相の退陣は当面ナシ」と読んだのだろうか。

首相官邸周辺から流れている6月解散説が効いているという見方もある。

希望の党と民進党が統合で合意するなど、野党が再編に動き出しているが、このタイミングで安倍首相が解散に打って出れば、自民党は相対有利で勝利する。そうなれば、総裁選も無投票になり安倍首相の続投が決まるというのだ。

結局は、どれだけ安倍内閣の問題点が浮き彫りになっても、攻め手の野党が不甲斐ないままならば、安倍内閣は倒れないというわけだ。世論調査による内閣支持率も下げ止まっており、さらなる不祥事が表面化しない限り、国民の怨嗟の声が高まる事態にもなりそうにない。

果たして今後も海外投資家が買い姿勢を続けるのか。北朝鮮問題など国際情勢も不透明なだけに上値を追って買い上がるとは考えにくいが、かといって思い切りウリを浴びせる気配も今のところはない。市場関係者は海外投資家の動向に目を光らせている。

＜転載終わり＞

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　マスコミは毎日モリカケ問題で騒いでいましたが、本日行われる南北首脳会談によりその騒ぎもかき消されています。

　マスコミと官僚により、長いこと安倍総理退陣のキャンペーンが展開されてきましたが、それも収束に向かっているようです。内閣支持率は38％くらいに下がりましたが、海外投資家は日本株を買い越しているそうです。海外では安倍総理続投と見ているといえます。

　また、6月解散という情報が流れたため、野党は恐れているようです。安倍退陣を目論むのであれば、選挙を歓迎すべきですが、野党がビビッているというのも情けないですね。マスコミ、官僚、野党が1年もの長期間にわたって安倍総理を引きずり下ろそうとしてきましたが、結局ダメでした。総理に使命があるのであれば、どんな状況になっても問題ないと考えていましたが、やはり安倍総理には大きな使命があるのだと改めて思いました。時代の大転換期には、人物が用意されているのです。私たち一人一人の想いと行動も、重要な意味を持つと思います。

・現代ビジネス

　最近はグルテンフリーを実践する方が多くなってきました。1月の中矢代表の福岡講演会でお会いした日本弥栄の会の会員さんも、グルテンフリーの食事に変えたところ、驚くほど体調が良くなったと言っていました。

　最近ではプロテニスプレーヤーのジョコビッチ選手をはじめ、女優の長澤まさみさん、ディーン・フジオカさん、ローラさん、優木まおみさん、RIKACOさんなど多くの有名人もグルテンフリーを実践しているそうです。

ATP男子シングルス世界ランキングで、４年間１位であったジョコビッチ選手の次の言葉が印象的です。

『体重が約５キロ落ち、かつてなく強靭になり、子供時代から振り返っても一番の健康体になった。そして、生涯の目標だった２つのゴールに到達した。ウィンブルドン優勝と世界ランキング１位だ。わずか１８ヶ月で、私をただの「そこそこ良い選手」から「世界最高の選手」に生まれ変わらせたのは、新しい食事だった。私の人生が大きく変わったのは、体にあった正しい食事を始め、体が求めている通りに従ったからだ。』

　ジョコビッチ選手のようにグルテンフリーの食事に変えただけで、絶大な効果が出るケースも多いそうです。ただ、５，０００年ほど前から人類が食してきた麦類を止めただけで、なぜ体調が改善されるのでしょうか？　確かに肉類や砂糖を止めると、体調が改善されますが、麦類も同じなのでしょうか。　

そこで、グルテンフリーについて書かれている書籍を３冊読んでみました。『２週間で体が変わる　グルテンフリー健康法（溝口　徹著）』『小麦は食べるな！（Dr.ウィリアム・デイビス著）』『長生きしたけりゃ　パンは食べるな（フォーブス　弥生著）』

　３冊の書籍を読んでみると、小麦の問題はその誕生にあることが分かりました。

メキシコシティの東にある国際トウモロコシ・小麦改良センター（IMWIC）は、１９４３年にロックフェラー財団とメキシコ政府の協力のもとでスタートしました。IMWICでは、小麦の交配による品種改良に取り組むことになりました。　　

当初の小麦は、大量の肥料を与えると、小麦の先端に巨大な種子が実るものの、先端が重いため、倒れてしまいました。

その後、遺伝子学者であるノーマン・ボーローグ博士が、品種改良を重ねることにより、茎が太くて短い小麦の開発に成功しました。この品種は、茎が短いため、多くの実をつけても倒れません。しかも短期間で成長し、収穫することができます。この小麦は収穫量が膨大なため、米国をはじめ世界中に広まりました。当時飢餓に襲われていたインドやパキスタン、中国、コロンビアなどの諸国にも迎えられました。その結果、中国では小麦の生産量が８倍に拡大し、食料事情の改善に大きく貢献しました。

この小麦は、収穫量が飛躍的に増大するだけでなく、病気にも強く、農薬や殺虫剤の抵抗力も増し、冷害や干ばつの耐性も高いという夢のような小麦なのです（慣行農法に限ります）。慣行農法の農家が飛びつくのも当然といえます。

この小麦の交配品種により、ボーローグ博士は、「グリーン革命の父」と呼ばれ、１９７０年にノーベル平和賞を受賞しました。

カンザス州立大学の小麦育種学教授のアラン・フリッツ博士によれば、ボーローグ博士の開発した小麦は、世界中で栽培されている小麦の９９％以上を占めているとのことです。つまり日本でも、この品種の栽培が大多数ということになります。

　この奇跡の小麦が登場するまでに、IMWICでは数百回の交配が行われたそうです。その結果、数百種という膨大な新品種の小麦が作られ、市販食品として販売されてきました。

　ところが、数百回もの交配等の遺伝子変化が加えられたにもかかわらず、人体への安全性テストはまったく行われないまま販売されてきたのです。

　交配した新品種の小麦から発現したたんぱく質を、二つの親の品種と比較すると、子にあたる新品種のたんぱく質の９５％は親と同じですが、残りの５％は二つの親のいずれとも異なるという結果が出ました。特に小麦のたんぱく質であるグルテンは、交配により大幅に構造が変化したのです。

　交配は遺伝子組み換え技術ほどの精度はありませんが、研究者が気づかずに、目的の効果とは関連のない遺伝子のスイッチをONにしたり、OFFにしたりした可能性があります。こうして生み出された特異な性質は、現在でもすべてが明らかになっているわけでもありません。したがって、人間に望ましくない影響を及ぼしかねない小麦の変容は、遺伝子組み換え以前に行われた品種改良の結果なのです（交配も遺伝子組み換えも、遺伝子のスイッチのON・OFFという観点では同じだといえます）。

このことから、精白されていない全粒粉であっても、元の小麦自体に異常があるため、安全とはいえないことが分かります。

さらに、農薬の問題もあります。日本は小麦の消費量の８５％を輸入に頼っていますが、輸入された小麦には、ポストハーベストという通常畑で使用される農薬の１００倍～数百倍濃い濃度の農薬が散布されています。これではパンにカビが生えないワケですね（輸入された大豆、トウモロコシ、ジャガイモ、カボチャ、オレンジ、レモン、バナナなどにも散布されています）。

　５０年にわたる交配の結果、古代の小麦とはまったく別物になってしまった現在の小麦。その小麦の摂取を止めた方の効果をご紹介したいと思います。

・肌の乾燥が改善
・むくみがとれる
・寝起きがよくなる
・疲れにくくなる
・腸の調子がよくなる

　早ければ１週間でこのような効果が現れる方もいますので、試してみるのもいいかも知れません。

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玉置浩二さんは歌がうまいですね！

石川さゆりさんも子供のころから歌がうまかったです。

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「かくれんぼ」というレコードを大昔に買いました。

玉置浩二さんの「津軽海峡冬景色」はうますぎますね！

・玉置浩二　津軽海峡冬景色

＜ live door ニュースより転載＞

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プレジデントオンライン

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体は衰えてきているのに、頭の中は30代のまま。若い頃と同じ感覚で暴飲暴食をしたり、睡眠を削って無理をする40代が少なくありません。しかし、いまは何とかやっていけたとしても、不摂生を続けると10年後にツケを払わされることになります。

とくに40代になって尿路結石ができたり痛風になった人は、生活習慣を見直す警鐘だと考えてください。まだ軽症だと笑い話で済ませているかもしれませんが、軽い病気は小手試し。そのままの生活を続けると、50代以降に心筋梗塞や脳梗塞、または大腸がんなどの大波がやってきます。生活を見直すなら今です。

まず気をつけてほしいのは運動です。40代になって体がだるくなり、うつを疑って精神科や心療内科にいく人がいますが、本当は男性の更年期障害だったというケースが珍しくありません。男性の更年期障害は男性ホルモンの低下とともに起こり、男性ホルモンは運動と密接な関係があります。デスクワーク中心だったり、外に出てもすぐタクシーに乗るビジネスパーソンは要注意。ジムに通えれば理想的ですが、忙しくてその時間がないなら、歩く距離を長くすることを心がけてください。

つきあいで飲むお酒もほどほどにすべきです。酒は百薬の長と言いますが、本当は飲めないくらいがちょうどいい。ワインは心臓血管病予防にいいと言われていますが、かわりに肝臓がんが増えることも指摘されています。適量ならば問題ないというのも鵜呑みにしてはダメ。国際基準として1日に男性2合、女性1合と言われていますが、日本民族のアルコール分解能力は世界最下位。国際基準の量では、飲みすぎになっているかもしれません。

食事ではジャンクフードを控えること。沖縄県はかつて長寿で知られていましたが、食文化の西欧化に伴い、心臓血管病が増加。いまでは長寿県のワースト2位です（2015年）。外食が中心になりファストフードが増えると栄養の偏りが起きてしまい、様々な体の不調の原因となります。

最後に誰でもできるとっておきの健康法を1つ。それは歯磨きを中心とした口腔ケアです。最近の研究で、歯科領域の病気と全身の病気は強くリンクしていることがわかってきました。とくに歯周病や根管感染では細菌が全身に回って、糖尿病などの全身病になりやすくなります。歯周病ケア、口腔内ケアは誰でも手軽にできて、しかも安あがり。定期的に歯科医の検診を受けながら健康管理を行いましょう。

調査概要●「60歳以上の男性120名の後悔」はインターネット調査によって、一般男性より回答を得た。調査日は2017年11月16～17日。「識者の後悔＆アドバイス」は第一線で活躍するベテランの専門家50人に依頼、10人より回答を得た。（調査協力＝NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション）

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（満尾クリニック院長 満尾 正 構成＝村上 敬、山本菜々子　写真＝iStock.com）

＜転載終わり＞

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　人生に後悔はつきものですね。後悔のない人はほとんどいないと思います。

もう終わってしまったことをあれこれ考えても仕方がないのですが、ある程度リカバリできることと、そうでないことがあります。特に病気についてはリカバリは難しいですね。

　そういう意味では、人生の先輩の言葉はとても参考になるといえます。

　食や体を動かすことと、健康には関係があることは誰もが知っていますが、実践する人は多くはありません。人間は病気になってはじめて食や体を動かすことの大事さに気づくものですが、治れば忘れます。ガンや糖尿病、脳梗塞になってしまってから、後悔をするわけです。

　食というのはとても平等ですので、食べたいものを好きなだけ食べればいいと思います。どんな結果になったとしても、責任は自分ですから。

・live door　ニュース

■　スーパーの野菜を食べたら身体が酸化されてしまったのはなぜ？

一昨年日本弥栄の会会員さんから、唾液で身体の酸化・還元の状態を測定できる装置があることを教えていただきました。唾液で人体の酸化・還元状態が判定できるとは思ってもいませんでしたが、まずは試してみることにしました。

昨年3月11日（土）にπ研究会のメンバーの方々と、NPO法人日本ORP測定検証協会さんにお願いして、市販の野菜とひふみ農園の野菜の酸化還元電位値を測定してもらいました。

どのように測定するかといいますと、対象の食材を食べる前と食べた後に、唾液の酸化還元電位値を測るのです。大きめのめん棒を舌の上に10秒くらい乗せておき、それを測定機で測ります。数値が上昇すると酸化された状態を示し、減少すると還元されたことになるそうです。

最初に各人の現在の体調を測定しておきます。7名で測定を行いましたが、それぞれ22、22、17、15、-3、36、-13mV（ミリボルト）という結果でした。

スーパーで購入した小松菜を食べたK．Oさんは数値が23mV上昇しました。このことからスーパーの小松菜を食したことで、身体が酸化状態になってしまったということが分かりました。農薬や化学肥料、除草剤などが悪影響を及ぼしているのではないかと思われます。

同じくスーパーの人参を食べたM．Kさんは75mV、白菜のS．Kさんは23mV、キャベツのY．Oさんは45MVも数値が上昇しました。身体が酸化されたことを示しています。

スーパーの野菜は農薬と化学肥料を使って栽培されたとはいえ、野菜なのですこしは良い数値が出るだろうと予想していましたが、結果は逆でした。見た目にはきれいなスーパーの野菜ですが、身体をかなり酸化させてしまうことが数値で確認されました。

その後ひふみ農園の無農薬・無化学肥料・無畜産肥料で栽培された小松菜と人参、白菜、キャベツを食べてもらったところ、それぞれ84、81、55、45mVも数値が下がりました。数値が下がったということは、身体が還元されたということを表わしているそうです。

無農薬ニンニクやショウガ、緑茶などの還元力の強いスーパーフードと同じくらいの還元力がひふみ野菜にはあると、NPO法人日本ORP測定検証協会の大友理事長が驚いていました。

また、ひふみ野菜を主原料として製造された『πライフ　パイグレン』もひふみ野菜と同じくらいの還元力があることも測定されました。

今まで農薬野菜と無農薬野菜の違いを可視化することはできませんでしたが、このように数値で表わされてしまうと、まったく別の食品であることが分かります。スーパーの野菜を食する際には、『P・マリンソルト』を振りかけて、すこしでも酸化状態を軽減させたほうが賢明です。

■　97歳の現役医師が考案した唾液測定装置

　この唾液測定機は、横浜市にある内科・小児科「岡沢クリニック」院長である岡沢美江子医師の構想を元に、NPO法人日本ORP測定検証協会の理事長である大友慶孝氏が開発されたものです。

　岡沢先生は、1944年に現東邦大学医学部の生化学研究室に入り、薬理作用の臨床研究をされていました。薬を飲んだ際に、体内に起こる服用の経時変化と効果の実験をされていたそうです。その実験を続ける中で、唾液測定が体内の状態を知るために有効な手段であるとの手がかりを得たとのことです。

　その後約8,000人の唾液を調査・研究することにより、現在の唾液測定機の開発につながっていったそうです。

　この唾液測定機は、厚生労働省に認可された唯一の医療機器であり、特許も取得しています。

　岡沢先生は現在97歳ですが、今も現役で院長をされています。今までに診察した人は、数十万人とのことです。

　常々、無農薬のひふみ野菜やπ製品の実力を調べたいと考えていましたが、ようやく信頼できる検査方法に巡り合うことができました。Oリングテストや波動測定機なども検討はしましたが、科学的な信頼性が不十分だと考え、採用しませんでした。

　この唾液測定機を日本パイ技術総合研究所でも購入する方向ですので、今後は自社製品だけでなく、マクドナルドのポテトや白砂糖たっぷりのドーナッツ、マーガリン、電子レンジ、スマホなども測定していきたいと考えています。今まで身体に良いと言われていたものが本当にそうなのかどうか、明らかになる時代になりました。悪の隠れるところはなくなっていくことでしょう。反対に良くないと思われていたものが、日の目を浴びることになるケースもあるかと思います。まさに日月神示の通りに時代が進んでいます。

■　NPO法人　日本ORP測定検証協会

＜　live door ニュースより＞

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ゴールデンウイーク前には永田町にあれほど吹いていた「安倍おろし」の風。ところが、連休が明けると、この逆風はぴたりと止んだようだ。

そもそも「安倍おろし」の風を吹かせていたのは野党ではなく自民党。9月に予定されている総裁選をにらんでざわついていたのだが、党内のムードが様子見に変わったのだ。

そればかりではない。安倍政権に順風さえ吹き始めたと思われるところもある。5月7日に国民民主党が結成された後の参議院をみると、それがとくにわかる。いったい参議院で何が起こっているのか。

現在の参議院（定数242）での勢力は、最大会派の「自由民主党・こころ」が125議席と圧倒的多数で、それに続くのが自民党と連立する「公明党」の25議席。「国民民主党・新緑風会」（以下民主）は24議席とかろうじて野党第1会派となり、「立憲民主党・民友会」（以下立憲）は1議席差の23議席でこれを追っている。

要するに民進党が分裂したことで、公明党が第2会派に躍り出て、昨年の衆議院選時にはわずか1議席だった立憲民主党は23議席まで勢力を伸ばしたことになる。

これによって参議院内では激震が起きている。民進党は4つの常任委員会委員長のポストを保有していたが、これをどのように分けるかについて5月9日の議院運営委員会で争いがあったのだ。この日の参議院本会議の開始が遅れたのは、それが原因でもある。

何が問題になったのか。

立憲は内閣委員長を含む4委員長のポストを民主と分け合うつもりでいた。会期が変わると委員長ポストも変更になるが、今回は会期の最中の変更であり、最小限にすませるべきだと考えていた。

内閣委員会はIR実施法案や国家戦略特区制度など、安倍政権が推し進める成長戦略の重要案件を管轄する。委員長には決裁権があり、ここを野党側が押さえておこうともくろんでいた。

ところが自民党は“原則”に従って「大会派順の選択」を主張。これが与野党の筆頭間（すなわち自民党・こころと民主）ですんなり合意されたため、立憲が議院運営委員会に参加しようとした時は、もはや決定事項になっていたという。

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立憲は国民民主への不信感をあらわにする（撮影：尾形文繁）

内閣委員会の理事の構成も、自民党から2名、公明党から1名、そして民主から1名という構成だ。「これでは法案を止めようがない」と、立憲関係者は嘆く。「参議院は衆議院から送られてきた法案をより客観的に冷静に審議すべきところだが、このような状態では会期末までに法案をただ採決するだけの場所になりかねない。民主（国民民主党・新緑風会）は自民党になびいているようにみえる」（立憲関係者）。

確かに5月7日に開いた国民民主党結党大会で、玉木雄一郎共同代表が「審議拒否しない」と宣言したことも、立憲の会派内部で不信感が深まる原因になっている。「会期末になれば、野党は法案を人質にとって審議拒否するのが通例。これまで与党は強行に採決するのではなく、野党の主張を尊重してくれた。しかし民主がこれに同調してくれないのであれば、審議拒否も効力を果たさない。そもそも今の議員数で審議拒否以外に与党の強行を止める武器はない」（立憲関係者）。

さらに安倍政権が「70年ぶりの大改革」と位置付ける「働き方改革関連法案」も、5月下旬に衆議院から参議院に送られるが、厚生労働委員会の委員長ポストは自民党。理事ポストに至っては、公明党と民主が1つずつ保持するほか、自民党は4つも持っている。

このまま6月20日の会期末まで、とんでもないスピードで法案がどんどん可決されていく可能性があるのだ。

その一例が参議院経済産業委員会にかけられている『生産性向上特別措置法』や『産業競争力強化法等の一部を改正する法律案』だ。この法案については参考人を呼ぶことになっていたが、すでに5月15日の採決が決まっており、付帯決議の文面までも完成済みというから驚きだ。「付帯決議まで決まっていながら、なぜ参考人を呼ぶのか。つまり単なる儀式ということだ」。この件を民主の理事から伝えらえた立憲の議員は訝しげにこう言った。

かくして、会期末に向け、重要法案がかなりスムーズに成立する見通しだ。そのためもあるのだろう、最近の安倍首相の表情には余裕が見える。5月11日には民放番組に出演し、森友学園問題や加計学園問題についての質問にも冷静に答えている。　

その安倍首相が強い意欲を見せているといわれているのが、予算委員会の集中審議の代わりに5月30日に党首討論を開くという案だ。その理由は拘束時間。予算委員会だと委員会室に長時間座っていなければならないが、党首討論だとわずか45分しかかからない。

そのうえ民進党が分裂したことにより、安倍首相にさらに“有利な面”が出てきた。

それは各政党の持ち時間が短くなったことだ。最大の立憲民主党でも17分程度で、国民民主党は14～15分。しかも国民民主の場合、2人の共同代表がそれぞれ質問に立とうとすれば、1人あたりの時間がさらに短くなる。持ち時間が短くなればなるほど、質問する側が深く追及できなくなり、きわめて不利になる。

野党側がきちんと連携を組んで役割分担すれば、追い詰めることも不可能ではないが、これまでの実績を見る限り、それは期待できそうにない。公文書改ざん問題について佐川宣寿前国税庁長官を証人喚問した時も、柳瀬唯夫元首相秘書官を参考人招致した時も、野党の追及は十分ではなかった。質問者それぞれが自己アピールに走ったため、質問が上滑りになる面が多々あった。

このような悲惨ともいえる野党の様子をみる限り、野党の支持率は上がりようがない。安倍政権としては、野党の支持率が高まらない限りは内閣支持率が多少低迷しようとも恐れる必要はない。自民党内での「安倍おろし」の声が小さくなったのも、そのためだろう。

「追い風」はこれからも吹く。6月12日に決まった米朝首脳会談では、盟友のドナルド・トランプ米大統領が拉致問題についても言及し、安倍首相に花を持たせてくれることが見込まれる。

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4月18日、フロリダで行われた首脳会談で談笑する安倍首相とトランプ大統領（写真：REUTERS/Kevin Lamarque）

安倍首相はゴールデンウイーク中の4月29日から5月3日、中東諸国を訪問し、米政府によるエルサレム首都宣言の影響を回避すべく外交努力をしており、これはトランプ大統領にとって嬉しい援護射撃だった。その恩返しくらいはしてくれるだろう。

自民党のある若手議員がこう言った。「安倍さんというのはとても不思議な人で、なぜか協力してあげたいと思わせる魅力がある。これは石破茂さんにはないし、ましてや小泉進次郎さんにはないものだ」。再度上昇運に乗り出した安倍首相。このままいけば総裁選3選は確実の様相だ。

＜転載終わり＞

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　連休明けに希望の党と民進党の一部が合流し、国民民主党となりました。昨年から野党が離合集散を繰り返しているため、現在の党名すら把握できない国民も多いのではないでしょうか。

　そもそも金銭の授受が無いモリカケで、一年以上も審議を混乱させた野党に対して、多くの国民はあきれています。そのため新党の国民民主党は、基本的には審議拒否はしないと表明しています。それで立憲民主党は不快感をあらわにしているそうです。

　一年にわたり野党、官僚、マスコミが安倍政権を崩壊させようと躍起になってきましたが、結果的に国民からの支持は得られませんでした。

　記事の中の以下の若手議員の言葉が印象的です。

自民党のある若手議員がこう言った。「安倍さんというのはとても不思議な人で、なぜか協力してあげたいと思わせる魅力がある。これは石破茂さんにはないし、ましてや小泉進次郎さんにはないものだ」。

・live door ニュース

＜ live door News より＞

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日本を訪れる外国人観光客が年々増えており、過去最高を更新する勢いであることが日本政府観光局（JNTO）の調査でわかった。

2017年4月の訪日外国人は約290万人で、ひと月の人数としては過去最高に達した。また、1月～4月の累計も約1052万人となり、これまでで最も早いペースで1000万人を超えた。その中で、意外な国からの観光客が急増している。その理由とは――。

JNTOが2018年5月17日に発表した「2018年 訪日外客数調査」によると、1月～4月の累計は1051万9300人で、前年同期と比べて15.4％も増えた。このまま推移すると、過去最高だった17年の約2869万人を超え、約3000万人の大台に達するのは確実だ。

国別では、中国、韓国、台湾、香港4か国・地域の東アジアが68.0％を占め、次いでタイやシンガポール、フィリピンなどの東南アジアが14.1％、米国、豪州、英国、フランス、ドイツなどの欧米・豪州が13.1％と続く。

この傾向はここ数年変わらないが、訪日客数の伸び率でみると、意外な国が今年の上位に顔を出した。それは、ロシア。前年比37.3％も増えた。2位はベトナムの29.2％増だ。ちなみに3位は、伸び率上位の常連・中国（29.2％増）だった。

J‐CASTニュース会社ウォッチ編集部では、JNTOインバウンド戦略部の調査担当者に理由を聞いた。

まず、突然1位に浮上したロシアは、調査担当者によると、「2017年1月に日本へのビザ（査証）の発給要件が大幅に緩和されたことが大きいです。商用のためなどに来日する人へのマルチビザの範囲を拡大し、有効期間を3年から5年に伸ばしました。また、ビザの手続きの際の面倒な身元保証もなくしました。大幅に日本に来やすくなったのです」と説明する。

これは、その2週間前の16年12月中旬にプーチン大統領が来日。安倍首相との首脳会談で、日ロ関係が改善した成果だ。さすが即断即決のプーチン大統領、やることが早い。モスクワ‐成田や、極東（ウラジオスク、ユジノサハリンスク）‐新千歳の直行便が増えた。

ロシア人観光客の大半はまだ日常品の買い物が目的だが、意外なことに北海道へのスキツアー客が増えている。

2位のベトナムは、「春には桜観光の花見に、冬には北海道の流氷を求めてくる人が増えました。ともに暑い自分の国には見られないものです」（JNTOの調査担当者）という。

2017年、ハノイで開かれた「世界旅行博覧会」では、JNTOが桜観光を目玉にした「日本の春」をアピール。また、ベトナム人の有名ブロガーを網走・知床の流氷砕氷観光船に招待し、流氷の魅力をSNSで発信してもらった。

このため、18年1～3月は北海道の流氷見物、4月には全国各地の桜の名所に花見に行くベトナム人が増えた。

調査担当者は「中国や韓国には桜の仲間の花がありますが、熱帯のベトナムにはなく、桜が珍しいようです。団体客が多かった中国人が、最近、個人旅行に変わってきましたが、いまベトナム人が団体客の中心です。ハノイ‐成田のチャーター便が、ひと月で7便も飛んでいます」と語る。

3位は、個人旅行が増えた中国。一時の団体客の「爆買い」が減り、代わりに旅行者個人がSNSから情報を集めるようになった。そこで、JNTOでは昨年から、中国のインフルエンサー（影響力のある人）のブロガーたちを招待。十和田湖の雪景色、弘前城の雪灯まつり、津軽鉄道のストーブ列車、昇竜道（中部北陸地域）の観光名所などの魅力を、SNS（Weibo）を通じて生発信してもらった。

と説明する。

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＜転載終わり＞

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　日本を訪れる外国人観光客は、昨年は約2870万人だったそうです。今年は3000万人を超えるとの予想です。

　国別では、中国、韓国、台湾、香港などの東アジアが68.0％。タイやシンガポール、フィリピンなどの東南アジアが14.1％。米国、豪州、英国、フランス、ドイツなどの欧米・豪州が13.1％とのことです。

　また、訪日客数の伸び率では、1位がロシアで、前年比37.3％増。2位はベトナムの29.2％増。3位は、中国の29.2％増になります。

　ロシア連邦観光局のオレグ・サフォノフ長官の発表によれば、2017年にロシアを訪れた日本人観光客数の伸びは18％だそうです。

　千賀一生氏の著書「ガイアの法則」によると、文明は1611年のサイクルで生まれ、滅びるそうです。また、東西文明は800年毎にその中心地が交代するようです。そして、1200年から始まったロンドンを中心とした西洋文明は、1995年で終わり、日本の135度線の地域に文明の中心が移ったそうです。1995年に移ったということは、既に日本が世界の中心となっているということになります。ただ、日本文明が最大に発展するのは2400年頃ということですので、今はまだ発芽したばかりの芽のような時期とのことです。確かに様々な問題を抱えている現在の日本を、世界の中心だと信じる人は誰もいないのではないかと思います。

　「ガイアの法則」には、以下のようにあります。『新たな文明サイクルの誕生をうながす脈動は東経135.0度ラインで始まりつつある。統計135.0度を中心に広大な範囲に対してこの誕生作用は働き始めている。当然、日本人はその影響下にある。いかなる文明の誕生に際しても言えることだが、このフィールドでは聖なるリズムに共鳴する波長を持つ者にとって、新たなサイクルに向かうべき創造的インスピレーションを感知しやすいフィールドなのだ。この影響力は日本全土に及んでいるが、ことに、焦点の近域で誕生した人、あるいは、生活した人の中には、そのタイミングによってはより強い影響を受け、物事の進展が加速したり、人々の焦点となったり、類まれなインスピレーションを受け取ることがある」

　つまり兵庫や京都、大阪で生まれた人又は、そこに住んだことのある人は、物事の進展が加速したり、人々の焦点となったり、類まれなインスピレーションを受け取ることがあるということです。また、その地域以外で生まれた人でも、タイミング良く135度線地域を訪問した人は、同じように物事が上手く行くようになるそうです。文明の交代ははじまったばかりですので、この傾向は今後大きく現れてくると思われます。

　「ガイアの法則」によれば、1995年に世界の中心が日本に移ったとされています。東西文明が約800年ごとに交代するという法則ですが、約1200年からはじまったイギリスを中心とした西洋文明から、日本を中心とした文明に移行するといわれています。1200年頃からスタートした資本主義は日本を中心とした文明にバトンを渡す時期にきていることになります。良いとか悪いということではなく、それが地球のリズムであるということになります。

　『完訳　日月神示』の「黄金の巻　第五十九帖」の神示はとても有名です。

　『金で世を治めて、金で潰して、地固めしてみろくの世と致すのぢゃ。』

　これは、お金が不要であるという意味ではなく、強欲な資本主義の終焉をさしているのではないかといわれています。10年前のリーマンショックで資本主義は大きな打撃を受けましたが、崩壊することはありませんでした。

　資本主義末期になるとバブル発生と崩壊を繰り返すため、近年はその間隔が短くなってきています。2012年頃は第2のリーマンショックが起こり、日本はハイパーインフレに陥るという本が多く出ていましたし、ネットの記事でもよく見かけました。最近はハイパーインフレに陥るという本もほとんどなくなりましたし、ネットの記事でも見なくなりました。アベノミクスの効果で、株価も高くなり、最高益を出す企業も多く、正社員の有効求人倍率も高いため、不安感が少なくなっているようです。それはいいことなのですが。

　地震などの天災も忘れた頃にやってくるので、経済危機も皆が意識していない時に来るように思います。リーマンショックのように突然来るのかも知れませんし、ゆっくりと変化するのかも知れません。経済危機は突然来る可能性がありますが、資本主義の崩壊は30年、50年というスパンで変化していくのだと思います。では資本主義の後にはどのような社会になるのでしょうか。それは中矢代表の著書「ミロクの経済学」に書かれていますので、関心のある方は読んでみるとよいと思います。

　＜Record China　より転載＞

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2018年6月19日、大阪で起きた最大震度6弱の地震をめぐる日本政府の対応が、韓国で注目を浴びている。

韓国・朝鮮日報は、18日午前7時58分ごろに大阪府北部で起きた震度6弱の地震について「多数の死傷者が出ている。比較的『地震安全地帯』と言われていた大阪都心は一時、まひ状態となった。大阪は昨年だけで約241万人の韓国人が訪れた主要観光地であり、人口880万人が暮らす日本第2の都市。多くの人が足止めを食らい、不安に震えている」などと説明している。

また今回の地震で記事が注目しているのは「日本政府の対応」で、「地震発生からわずか2分後に首相官邸の危機管理センターに対策室が設置された」と伝えた。安倍晋三首相は地震発生から5分後の8時3分に全ての関係当局に迅速な被害状況の把握と救助・復旧作業を行うよう指示。同30分には官房長官が、同58分には首相がカメラの前に立った。安倍首相は「人命が最優先との基本方針の下、政府が一つになって対応している」と述べた。その間、自衛隊はヘリコプターで被害地域の状況を撮影し、首相室に送信。さらに経済産業省は被災した中小企業のための相談窓口を直ちに設置したという。

また記事は、日本メディアがすぐに災害放送を流したこと、電車が止まった後に乗客らが乗務員の案内に従って速やかに脱出し、秩序正しく列を作って避難したことも伝えている。

この報道を受け、韓国のネットユーザーからは「さすが災害強国。先進国は違うね。韓国政府は日本の専門家を呼び、災害対応について学ぶべき」「大変な状況なのに、市民が落ち着いていて驚いた。教育と訓練がしっかりしている証拠だ」「市民意識や安全意識は韓国と雲泥の差がある」「2分で稼働させるなんて現実に可能なの？すごい」など称賛の声が相次いでいる。

また「けが人が増えないことを願う」「他人事とは思えない。これ以上、大きな地震が起こりませんように」「韓国人も多く住む地域。全員の無事を願っている」など被害拡大を心配する声も寄せられている。（翻訳・編集/堂本）

＜転載終わり＞

地震発生からわずか2分後に、首相官邸の危機管理センターに対策室が設置されたとのことですが、これには韓国人だけでなく、日本人も驚きです。日本は地震の多い国ですが、ここまで対応が早い国は世界でも日本だけだと思います。2年前の鳥取地震の時には、地震発生後、3分後に官邸対策室が設置されましたが、今回は更に1分短縮されています。まさに驚異的なスピードです。

地震発生から5分後には、安倍首相が全ての関係当局に迅速な被害状況の把握と救助・復旧作業を行うよう指示したというのですから、現場と官邸の連携が非常に良いことが分かります。

その後、安倍首相はテレビカメラの前に立ち、「人命が最優先との基本方針の下、政府が一つになって対応している」と述べたそうです。その間、自衛隊はヘリコプターで被害地域の状況を撮影し、首相室に送信。さらに経済産業省は被災した中小企業のための相談窓口を直ちに設置したというのですから、その時点においては完璧な対応だと思います。

小学校のブロック塀が倒れ、子供が亡くなる不幸な事故が起きましたが、これについては原因が究明され、現在全国の学校のブロック塀の点検が行われていますので、今後はこのような事故はかなりの確率で防げると思われます。

今までの地震で多くの方々が亡くなりましたが、その命は無駄ではなく、少しずつですが対策が講じられてきました。こうした努力のお陰で、地震発生後2分で首相官邸室を設置するという対応につながっているわけです。

・Record China

 ＜まぐまぐニュースに中矢代表のインタビューが載りました＞

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※本記事は有料メルマガ『中矢伸一のメールマガジン「飛耳長目」』の著者へのインタビュー記事です。ご興味をお持ちの方はぜひこの機会にバックナンバー含め今月分すべて無料のお試し購読をどうぞ。

プロフィール：中矢 伸一（なかや・しんいち）
「日本弥栄 （にほんいやさか） の会」代表。3年に及ぶ米国留学生活を通じ、日本と日本民族の特異性を自覚。帰国後、英会話講師・翻訳・通訳業に携わる一方、神道系の歴史、宗教、思想などについて独自に研究を進める。1991年、それまでの研究をまとめた『日月神示』（徳間書店）を刊行。以後、関連した書籍を相次いで世に送り出す。これまでに刊行した著作は共著やリメイクを含めて70冊以上。累計部数は100万部を超える。

――世間的には「日月神示＝予言書」というイメージがあるという話が先ほども上がりましたが、日月神示が予言書として認識されるようになったのは、どういうきっかけがあったのでしょうか。

中矢：そもそも日月神示というのは、岡本天明という人物が神による啓示を受けて、その内容を自動書記で記したものなんですが、その神示が初めて降りたのが1944年6月10日のこと。ちょうど第二次世界大戦の真っ最中だったのですが、やはりその時代のことを反映した予言的な内容もあったんです。

当時、日本の戦況は著しく劣勢に立たされていたんですが、国民はそれを知らされておらず、「神国日本」「必勝」ということで勝利を信じ込んでいました。でも日月神示には、「この戦は負け戦だ」ということがハッキリと書かれていると。ただ、それとともに「日本はこれで終わりではなくて、それから復興するんだ」ということも、ちゃんと書かれているんです。

当時この日月神示の存在は、一部の人々の間で話題となっていたようで、陸軍将校の間でもガリ版刷りしたものが出回って、皆が回し読みをしてたらしいんです。それで「この戦争は負けるが、その後復興する」ということを知り、いざ敗戦となった際に自決を思いとどまったという人も結構いたそうなんです。……これは以前、実際に旧陸軍にいらっしゃった方からお聞きして、本当に回覧されていたことを知りました。

日月神示の予言的な部分で言うと、そういうことも書かれているんですね。戦争に負けて、また復興するだろうと。ただし日月神示では、今度復興してくる時には「魂が抜けたようなグニャグニャの骨なしの日本人になる」って書かれているんです。で、もう一回潰れたようになると。

――もう一回、潰れるんですか？

中矢：そう。「立て替え（破壊）は二度ある」のです。だからもう一回潰れたようになって、その後初めて本当の意味で立ち直るんだという。だから2段階あるわけですね。1段階目は先の戦争で破壊されて、そこからの復興。その後にもう1回あるようなんですけど、それは日本人の精神的な部分での立て直し（創造）が起きるという風にも取れるんです。

――ちなみに現時点というのは、その2度目の立て替えが起きる前の段階ですか？

中矢：はい、前の段階かなと思います。戦後の日本っていうのは、とにかく経済的に豊かにならなきゃいけないっていうことで、みんな頑張ってきたわけですよね。精神的なことは後回しにされて……。学校教育なんか最たる例で、道徳教育をおざなりにして、そういう日本古来の精神的な価値観っていうのを、どっかに置いてきちゃったわけです。「それよりもまず経済的な繁栄だ」ということで。

そうしてきたことのツケで、ここに来て色々と歪みが生じてきているというか、とにかく日本の支配的立場にある大人たちの精神が歪んじゃってるわけですね。最近のアメフト騒動で浮き彫りになった日大の体質なんかもそうですけど。でも逆に、タックルをした選手の記者会見は、まあ、彼がやったことは間違っていたわけですが、その後の対応が立派だと世間は評価したわけです。こういう風に新しい世代から、そういうしっかりとした日本人が立ち上がろうとしているんですね。

戦後の教育では自虐史観が永らく幅を利かせていましたが、最近ではいろんな情報がインターネットから手に入るようになり、「日本っていうのはそんなに悪い国じゃないぞ」「むしろ立派な国だったんじゃないか」っていう見直しが始まっていると。いったん地に堕ちてしまった日本人の心、日本精神がこれからまた蘇ろうとしている……そういうパラダイムに今は来てるんじゃないかなと思うのですが、ただまだ大きな変革には至ってないのかなと。

――そのもう一度潰れて立ち直る過程というのは、例えば戦争が起きたりといった大きな危機に直面してということではなく、徐々にだんだんと起こっていくものなんでしょうか。

中矢：本当ならば、皆が自発的に目覚めて「もう一度、経済的な繁栄だけじゃなくって、日本人の精神的な文化っていうものを見直していこう」っていうことで、一丸となって取り組めば、穏やかにいくんだと思いますけど、たぶんそういうふうにはなりにくいと思うんですね。

一部ではそういう変革は始まってるけど、国民全体となるとやはり何か大きなインパクトがないと、本当の意味での「全員が目覚める」状態にはならないのかなと。それじゃあ何が起きるかっていうと、やはり戦争か紛争のようなことが起きたり、何らかの外的要因によって「これじゃ、本当に日本は滅びてしまうぞ」と誰もが感じるぐらいの危機的状況に陥ってしまうのではないかと。……そもそも日本人って、追い込まれないとダメですからね。

だから、そういうインパクトのある出来事がきっかけとなって、ワーッと動き出すのではないかと。日本人は一旦ひとつの方向へ向かいはじめると、それ以降の動きは早いですからね。そういう「雪崩を打って」というような状況になるためには、やはり何かが起きないことには難しいのかもしれません。

ただ、日月神示には「大難を小難に済ませたい」といったことも書かれていて、なるべく穏やかなプロセスで「新時代」に移行させたいようなんですね。言うなれば、そのために降ろされた神示なんだろうと思うんです。だから、ソフトランディングで行くのかハードランディングで行くのかは、我々の心掛けというか、意識のあり方次第にかかってるんだろうと思います。

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――ちなみに、本当の意味で立ち直った後に、どういう風な世界が待っているのかは、日月神示には書かれているのでしょうか？

中矢：日月神示というのは、一種のユートピア思想のようなところがあるんです。我々が想像できないような、ほんとに夢物語みたいな世界が究極のゴールなんですが、それを日月神示では「ミロクの世」と呼んでいます。そういう世の中が果たして来るか来ないかっていうのは、誰にも分かりません。ただ、やはり日本が本当の意味での復興を遂げたときに、初めて本当の世界平和が訪れると思うんですね。

そうなっていく過程において、予想されるのが、日本という国が世界の中で一種のモデルケースのような存在になるということなんです。今でさえ日本は外国と比べると安全な国で、街中も綺麗だし、貧富の差もそれほどない。気候もいいし、食べるものもおいしい。そんな風に「いい国だ」と気づく人が多くなってるじゃないですか。そうすると「日本のようになりたい」というモデルケースになって、みんなが真似しだすといった、そういう意味での世界の中心になっていくんじゃないかと思うんですね。日本を中心とした緩やかな世界秩序といったような……。

そうなると、もう地球全体が違ったステージに入ると思うんですが、日月神示が導こうとしている「ミロクの世」というのは、そうしたプロセスを経た上で実現するものなんじゃないかと。そう考えると、今の安倍総理が実行している「全方位外交」なんていうのは、そういったステージの到来に向けた、一種のひな形づくりなんじゃないかと、私は思うんですけどね。

……このように、日月神示が指し示す今後の世界と日本の姿について熱く語ってくださった中矢さんですが、お話はこれだけではありません。地球的規模の変革が起こる直前に上空に現れるというサインの話から、人生の悩みごとの解決にも活用できるという日月神示の奥深い一面まで、多岐にわたった今回のインタビューのフルバージョンは、中矢さんのメルマガ『中矢伸一のメールマガジン「飛耳長目」 』にて近日掲載！　6月中にメルマガにご登録いただくと、全文をお読みいただけます。初月無料ですので、気になる方はチェックされてはいかがでしょうか。

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『はじめての日月神示』
中矢伸一 著　かざひの文庫

自動書記によって神から降ろされた警告と救済の書『日月神示』の、第一人者による現代訳と解説が入った入門書。選び抜かれた100のメッセージには、現代人の生きるヒントが満載！

※本記事は有料メルマガ『中矢伸一のメールマガジン「飛耳長目」』の著者へのインタビュー記事です。ご興味をお持ちの方はぜひこの機会にバックナンバー含め今月分すべて無料のお試し購読をどうぞ。

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2018年5月分

※1ヶ月分864円(税込)で購入できます。

※本記事は有料メルマガ『中矢伸一のメールマガジン「飛耳長目」』の著者へのインタビュー記事です。

『中矢伸一のメールマガジン「飛耳長目」』

『中矢伸一のメールマガジン「飛耳長目」』

著者／中矢 伸一

激変する世の中の裏で何が起きているか。巷にあふれる膨大な情報の中から真実を見極める。日月神示の内容がいよいよ具現化し始めた。これから時代は動く。心澄ませて飛耳長目。

・MAG2NEWS

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砂糖大根が大きくなってきました。

北海道以外でも栽培できるのかは分かりませんが、

今のところ元気に育っています。

 日本には無農薬栽培の砂糖大根がないため、

無農薬砂糖も売されていません。

そのため現在はスイスかブラジルの無農薬栽培の砂糖を

料理等に使っています。

日本に無農薬砂糖がなのであれば、自分で作れないかと

思い、現在栽培中です。

北海道の種なので、うまく育つかどうかは分かりませんが。

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キュウリが最盛期の50％くらいまでになりました。

これから毎日たくさん採れるようになります。

＜日刊ゲンダイより転載＞

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生野菜では取れない がんを防ぐ貴重な抗酸化成分の摂取法

　前回、スーパーなどで販売されている「水煮野菜」は、加工処理の段階で、貴重な抗酸化物質が捨てられていると紹介した。抗酸化物質は、がん化の原因になる活性酸素を消す力がある。

　話は変わるが、露地に植えられた野菜を見ていただきたい。野菜は、毎日毎日、強烈な紫外線を浴びて育っているのだから、当然、大量の活性酸素が発生して野菜の遺伝子が障害を受けているはずである。しかし、野菜ががんになったという話は聞いたことがない。人間は紫外線で日焼けするのに、なぜ野菜の細胞は傷ついて変異しないのだろうか。それは、野菜の細胞の中には、大量の抗酸化成分があって、紫外線で発生した活性酸素をどんどん消去しているからだ。

　紫外線をたっぷり浴びて育った野菜こそ抗酸化成分も多いということになる。

　代表的な抗酸化成分にはどんなものがあるかというと、たとえばビタミンＣ、ビタミンＥなどのビタミン類、カロテノイド、フラボノイド、ポリフェノールなどがある。これらをたくさん含んでいるのが野菜や果物というわけである。

　では、どんな野菜に多いのかというと詳しくは拙著「『副作用のない抗がん剤』の誕生」（文芸春秋）をご覧いただきたいが、シソ、レタス、ミツバ、シイタケ、ヨモギ、ホウレン草、春菊、インゲンなどに比較的多く含まれる。

　また根菜類では、ダイコンやネギのように白い部分はそれほど多くなく、むしろ葉の方に多く含まれる。たとえばニンジンは、可食部の根の部分よりも葉の方が数十倍も多い。また、レンコン、サトイモ、サツマイモ、ジャガイモなど、包丁で切ると紫色に変色するものも多いといわれている。

■生野菜では取れない

　最近は生で野菜を食べることが多いが、実のところ、生野菜から抗酸化成分はほとんど取れない。つまり、生野菜を食べても抗酸化成分は体に入らないということだ。

　抗酸化成分は細胞の中に含まれていて、牛や馬のようにセルロースを消化する酵素を持っていない限り、噛んだだけで細胞壁を壊すことができないからである。

　では、どうすればいいかというと、煮込んでスープにすればいいのである。細胞膜は熱で簡単に壊れるからだ。

　野菜を刻んで１０分程度煮込み、塩やこしょうでちょっと味付けすれば、おいしいスープができあがる。このスープの中には、野菜に含まれる抗酸化成分の８割は抽出されているといわれている。このスープを飲めば簡単に抗酸化成分を取れるというわけである。

　煮込めばビタミンＣが壊れるじゃないかって？とんでもない。いまだにそういうデマがまかり通っているが、合成したアスコルビン酸は熱で簡単に壊れても、細胞壁の中に入ったビタミンＣは壊れない。もし壊れるとしたら、冬になるとボルシチしか食べなかった昔のロシア人は、みんな壊血病になっていたはずである。

　さて、水煮野菜は作られる過程で、抗酸化成分がたくさん含まれている煮汁を捨てているのだから、こんな水煮野菜をいくら食べても抗酸化成分を取れるはずがない。スーパーで売っているのは、野菜の形をした抜け殻なのである。できることなら、煮汁は捨てずにそのままパッキングしてほしいのだが、水が濁っていると売れないそうである。

　とはいえ水煮野菜は便利だ。これからもどんどん使われるだろう。だがその分、私たちの体の中に入る抗酸化成分がどんどん少なくなって、がんになりやすい体になる。逆に、先ほどのスープのように、普段から抗酸化成分を取るようにしているとがんの予防になるということだ。

＜転載終わり＞

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　野菜を煮たりするとビタミンCが壊れてしまうと考えている人が多いですが、実際は壊れないそうです。

　辻村卓也氏の著書「野菜のビタミンとミネラル」には以下のようにあります。

『ビタミンCが本当に分解するのは体内の酸化型ビタミンCが加水分解を受けて不可逆的に代謝されていくときであり、通常の野菜の調理過程でビタミンCが壊れることはほとんどありません。「ビタミンCが熱に弱い」という通説は間違いです。』

　このことから、野菜を煮たり茹でたりしても、ビタミンCは壊れないことが分かります。

　また、奥野氏は、「野菜の抗酸化成分は細胞の中に含まれていて、牛や馬のようにセルロースを消化する酵素を持っていない限り、噛んだだけで細胞壁を壊すことができない。」と述べています。この説が正しいのであれば、野菜は生で食べるよりも、煮たり茹でたりして食べるほうが、抗酸化物質を摂るには有効であることが分かります。その際、野菜の抗酸化物質は煮汁に含まれることになるので、味噌汁やスープで摂ることが効率的です。

　酸化還元を計測することのできるORP唾液測定機で野菜を測ると、大根や人参よりも、小松菜やキャベツのほうが還元力が高い結果となっています。それは奥野氏が言うように、常に日光にさらされている葉物は、大量の抗酸化物質を細胞にたくわえることになるからです。

　ORP唾液測定機とは、唾液で人体の酸化・還元状態が判定できる医療機器です。

昨年、ひふみ農園応援隊メンバーの方々と、NPO法人日本ORP測定検証協会さんにお願いして、市販の野菜と農薬不使用のひふみ野菜の酸化還元電位値を測定してもらいました。

　どのように測定するかといいますと、対象の食材を食べる前と食べた後に、唾液の酸化還元電位値を測るのです。大きめのめん棒を舌の上に10秒くらい乗せておき、それを測定機で測ります。数値が上昇すると酸化された状態を示し、減少すると還元されたことになるそうです。

最初に各人の現在の体調を測定しておきます。7名で測定を行いましたが、それぞれ22、22、17、15、-3、36、-13mV（ミリボルト）という結果でした。

　スーパーで購入した農薬使用の小松菜を食べたK．Oさんは、数値が23mV上昇しました。このことからスーパーの小松菜を食したことで、身体が酸化状態になってしまったということが分かりました。農薬や化学肥料、除草剤などが悪影響を及ぼしているのではないかと思われます。

　同じくスーパーの人参を食べたM．Kさんは75mV、白菜のS．Kさんは23mV、キャベツのY．Oさんは45MVも数値が上昇しました。身体が酸化されたことを示しています。

　スーパーの野菜は農薬と化学肥料を使って栽培されたとはいえ、野菜なのですこしは良い数値が出るだろうと予想していましたが、結果は逆でした。見た目にはきれいなスーパーの野菜ですが、身体をかなり酸化させてしまうことが数値で確認されました。

　その後ひふみ農園の無農薬・無化学肥料・無畜産肥料で栽培された小松菜と人参、白菜、キャベツを食べてもらったところ、それぞれ84、81、55、45mVも数値が下がりました。数値が下がったということは、身体が還元されたということを表わしていま。

　無農薬ニンニクやショウガ、緑茶などの還元力の強いスーパーフードと同じくらいの還元力がひふみ野菜にはあると、NPO法人日本ORP測定検証協会の大友理事長が驚いていました。

　この唾液測定機は医療機器であり、ストレスチェックや薬物スクリーニングなど4つの特許を取得している機械です。関心のある方は、NPO法人日本ORP測定検証協会さんのサイトをチェックしてみてください。

・日刊ゲンダイ

 ＜live door News　より＞

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産経新聞

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　リーマン・ショックから間もなく１０年になる。

　「１００年に１度の危機」といわれたショックの衝撃は大きかった。米ダウ工業株３０種平均はリーマン・ブラザーズが破綻した直後の２００８年９月１５日、前週末比５０４ドル下げた（４．４％安）。その後も下げ止まらず、０９年３月の６４００ドル台まで下げ続けた。日経平均株価も０８年９月１６日に同６０５円下げ（４．９％安）、０９年３月には７０００円台の安値を付けた。日米の株価指数はリーマン・ショック直前の水準から約半年で４０％余りも下げた。

　それが、である。ダウ工業株３０種平均は今年１月に２万６６００ドル台に駆け上がり、史上最高値を更新した。日経平均株価も今年１月に２万４０００円台を回復し、バブル崩壊後の戻り高値を更新した。

　リーマン・ショック後の日米株価指数の上昇を牽引（けんいん）したのは中央銀行の大規模な金融緩和策だ。市場に大量のマネーを供給した。中央銀行による市場への大量のマネー供給は日米にとどまらず中国、欧州連合（ＥＵ）など世界に広がった。

　運用資産が膨張している。世界的なネットワークで監査、税務、法務、アドバイス業務などを展開するＰｗＣ（プライスウォーターハウスクーパース）が世界の運用資産を試算している。調査リポート「アセットマネジメント２０２５」によると、世界の運用資産は１６年時点で８４．９兆ドル。２０年に１１１．２兆ドル、２５年に１４５．４兆ドル（１ドル＝１１１円換算で１京６１００兆円余り）になると試算する。

　運用資金の一部は外国為替市場にも流れる。世界の外国為替取引高は１６年で１日当たり６兆５０００億ドル余りだった（国際決済銀行調べ）。これに対し、同年の世界貿易額（輸出ベース）は１日当たり４２８億ドル（日本貿易振興機構推計）。実物の移動を伴う世界貿易の１５０倍強のマネーが微細な差益を求めて外国為替市場を飛び交う。

　数字の羅列で恐縮だが、もう一つ驚いた統計がある。日本経済新聞の名物コラム「大機小機」で茶柱子が紹介した世界の政府・企業・家計の債務残高である。２京７０００兆円（国際金融協会調べ）に上る。世界各国の中央銀行が市場に供給した大量のマネーは株価の上昇と同時に、運用資産と債務の天文学的な膨張をもたらした。債権債務の管理と制御は困難さを増した。

　記憶は薄れる。「人は歴史に学ばない」とまで某辛口コラムニストはいった。日米の景気は記録的な長期拡大の過程にある。株式市場では強気派が依然、勢いを得る。過剰なマネーは容易に過熱し、バブルを生む。リーマン・ショック再来の下地は十分だ。一方で、国際政治・経済情勢を揺るがす“トランプ・リスク”は収束しそうにない。おカネは強欲である半面、臆病でもある。ノーベル経済学賞を受賞し、「経済学」などの著書で知られるポール・サミュエルソン氏は個人投資家でもあった。信条は「投資に必要なのは危険を察知して逃げるハトの臆病さ」だった。株式相場は警戒と臆病さが欠かせない局面にあると映る。

◇

　加藤隆一（かとう・りゅういち）　経済ジャーナリスト。早大卒。日本経済新聞記者、日経ＱＵＩＣＫニュース編集委員などを経て２０１０年からフリー。６９歳。東京都出身。

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 ＜転載終わり＞

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　9月15日でリーマンショックから丸10年が経ちます。当時はアメリカをはじめ世界中が大混乱しましたが、早くも10年が過ぎようとしています。

　リーマンショックから半年間で、日本とアメリカの株価指数は4割以上下落しました。その後、各国の 中央銀行は大規模な金融緩和を行いました。その結果2018年9月7日のダウ工業株３０種平均は25995ドルでした。日経平均株価も22307と、リーマンショック時の3倍の高値になっています。株価だけを見れば、アメリカも日本も超好景気だということになります。

　ただ、世界の政府・企業・家計の債務残高は、2京7000兆円という想像を超えた数字になっているそうです。世界中の政府や企業、そして一般家庭の負債が2京7000兆円もあるということです。ここまで借金が膨らんで来ると、リーマンショックのときのように、何かの原因で一気に経済が破綻してしまうリスクがあります。アメリカの自動車ローンの問題が引き金を引く可能性もあります。

　さらに米中貿易戦争も勃発しているので、中国が世界のブレーキになってきています。そこから爆発する可能性も否定できない状況です。世界は10年前以上に不安定な状況になって来ています。それに加えて、自然災害も非常に多く発生しています。2020年の子の年に向かい、日本も世界もいよいよの時代に突入しています。

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・live door News

＜日本食糧新聞より転載＞

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　全日本パン協同組合連合会（全パン連）は1月26日、学校給食緊急対策委員会を開催し、全7回の議論をまとめた中間報告を公表した。同委員会は、政府が進める「食料自給率の向上」による米飯給食が推奨され、学校給食におけるパン食が週0回から1回程度まで減り、製パン事業者が事業継続が困難で廃業などを余儀されている現状を踏まえ発足。中間報告では川島弘士特別委員長が「学校給食パンの減少はパン産業・パン文化の衰退に直結し、今後のパン食文化発展には、国産小麦などを使用したパン給食週2回以上の目標を達成したい」と語った。

＜転載終わり＞

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　私の子供のころは、週に0回から1回程度学校給食にご飯が出ましたが、今では逆転しています。製パン業者が廃業せざるを得ないのは気の毒なことですが、お米中心の給食に変わったことは評価できると思います。

　1953年から54年にかけて、アメリカは農産物が大豊作でした。アメリカでは「余剰農産物処理法」という法案が成立し、その多くの余剰農産物が、敗戦国だった日本にやってきました。その中心が小麦でした。

　この時期から急速に学校給食にパンが出はじめました。

　「米は太る」とか「日本人は米を食べているから身長が伸びない」などといった噂も、この時期に良く聞かれていたようです。

　日本はアメリカの属国ですからこうした圧力に屈したのでしょうが、給食でお米が復活したことは、一歩ずつですが、日本はアメリカの呪縛から逃れているといえます。

・日本食糧新聞